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    メール配信

    メルマガ配信に新システムを導入し業務の効率化に成功、ビジネスチャンスの拡大を目指す

    Cuenote FCへのリプレイスで高速配信によるタイムリーなメール配信と、到達率の改善を実現。また、UIの改善により運用効率の最適化に成功。

    株式会社マイナビ

ユーザーとのコミュニケーション手段として、インターネット黎明期から広く用いられているメールマガジン。

現在でもメルマガを顧客の囲い込みやセールスに利用している企業は多いが、高い効果を得るためにはコンテンツの充実のみならず、メールそのものをスピーディかつ確実に届ける配信システムの選定も重要となる。


2000年代初頭、まだ社名が「毎日コミュニケーションズ」だった頃から会員向けメルマガを配信している株式会社マイナビでも、2018年、より効果的・効率的な配信に向け、システムの刷新を行った。

本稿ではその経緯や新システムの導入で得られたメリットなどを紹介する。



情報提供だけでなく、ファン育成のためのツールとしてもメルマガを活用

「Cuenote FC」のメール配信テクノロジー
株式会社マイナビ ニュース
メディア事業部 事業推進ユニット
事業推進部 部長 山本 美里氏


マイナビのメディア系事業部がメルマガサービスを開始してから約20年、そのなかでもマイナビニュースは現在5ジャンル(ワーク&ライフ、エンタメ/ホビー、PC/デジタル、企業IT、テクノロジー)の定期便に加え、不定期に「号外」も配信している。

会員数は約140万人、多いときには日に300万通を配信するという。

マイナビ ニュースメディア事業部 事業推進ユニット 事業推進部 部長の山本 美里氏は、同社がメルマガを配信する目的を、次のように説明する。


「ひとつは会員の方々に、当社が運営するニュースサイト『マイナビニュース』のおすすめ記事情報をお届けし、サイトのPV増を図ること。

もうひとつは広告料をいただいて、クライアントが開催するイベントの告知や集客などを支援することにあります。

後者のために配信しているのが『号外』と呼ばれるもので、集客依頼を請けたときには欠かせないツールとなっています。

直近のイベントでは『号外』からの参加申込み数が、全体の30%ほどにもなりました」


同社にとってメルマガは、長期的なファン育成の手段でもある。

マイナビが提供する進学・就職・アルバイトなどの情報サービスに会員登録した学生に、卒業後もマイナビブランドのサービスを利用し続けてもらうためには、メルマガを通じてコミュニケーションを継続させることが有効だという。



操作性、配信時間、DB連携 … 新システムに求めた、数々の条件

「Cuenote FC」のメール配信テクノロジー
株式会社マイナビ IT戦略事業部
IT開発統括部 統括部長代行
鈴木 良太氏


マイナビが、従来利用していたメール配信システムを刷新しようと考え始めたのは2017年だった。

その理由をIT戦略事業部 IT開発統括部 統括部長代行 鈴木 良太氏はこう語る。


「長年利用していた配信システムはオンプレミスのパッケージ品だったのですが、当社でカスタマイズを繰り返した結果、複雑化しすぎて、保守・改修をスピーディに行えない状況になっていました。

また少し前にリプレイスした会員管理用DBとの連携に難があったことも、システム変更に踏み切る要因でした」


旧システムは利用期間が長かっただけに、機能もUIも古びたものになっており、その分、同社が新システムに求めた条件は多岐にわたった。

会員DBとの柔軟な連携が図れることはもちろん、配信設定の簡明さも重要な要件として挙げられた。

旧システムは配信のたびに、宛先を絞り込むための複雑な設定を行わなければならず、それが大きな難点だったからだ。

特に突発的に発生する号外の配信時には、広告主の望むセグメント配信ができるかどうかの確認や、特設ページへの誘引テストなどを、担当部署が数日かけて行う必要があった。


また、配信時間の短縮も、新システムに望んだ条件だった。

旧システムは配信速度にムラがあり、配信が完了するまで、長い時では半日以上かかるケースもあった。

その結果タイムリーな情報提供ができなかったり、深夜にメルマガが届く可能性があり、よりよい会員ビジネスを目指すためには改善が急務であった。


解決すべき課題は、配信後の効果測定にも存在した。

たとえばクリック率だ。

旧システムにもメルマガ内に記載されたURLが何回クリックされたかをカウントする機能は搭載されていたものの、使い勝手が悪く、別の計測ツールを利用せざるをえなくなっていた。

本来誘導したいURLの前に、クリックカウント用のURLを挟むタイプのものだ。

そのためメルマガ編集時には、本来のURLをカウント用のURLに変換する手間もかけなければならなかった。



Cuenote FC導入により、山積していた課題を克服

同社ではいくつもの配信システムを検討した結果、これらの課題をすべて解決でき、しかもリーズナブルに導入できるものとして、ユミルリンク株式会社が開発・提供する「Cuenote FC(キューノートFC)」に辿り着いた。

Cuenote FCシリーズは月間配信数42億通、導入企業1,400社以上の実績を持つ国内有数のメール配信システムだ。

詳細なヒアリングの後、同社はオンプレミス版Cuenote FCの導入を決定、2018年1月から旧システムとの併用を開始し、4月にはCuenote FCへの移行を完了させた。


その効果は大きなものだった。

まず配信速度は劇的に短縮し、半日かかることもあった配信が、システム移行後は数十分~1時間程度で終わるようになった。

また配信時刻の設定を細かく行えるので、深夜にメールが届いて会員に迷惑をかけることもなくなった。


スマホや携帯電話宛てに送信する際、「同時接続数」、「SMTPセッション内で送信する通数」、「同一ドメインに対する最大接続数」の最適化を図ることで、高い到達率を実現できるのもCuenote FCの特長だ。

マイナビではさらなる到達率アップのために、「3回送信エラーが出たアドレスは配信停止リストに加える」という基準を設け、定期的に会員DBの棚卸しを実施することにした。

送信できないアドレスが大量に含まれた配信リストを使っていると、キャリアからスパムと認識され、以降のメルマガがすべて拒否されてしまうことがあるからだ。

「Cuenote FCの配信ノウハウとDBのクリーンナップにより、到達率は当初の95%から99%にまで伸びています」(鈴木氏)


UIが見やすいものになったことで、複雑だった設定や、効果測定上の課題も改善された。

「コンテンツ制作から配信設定まで、分かりやすくスムースに進められるので、専任の担当者でなくても簡単に扱え、『号外』の配信もスピーディに行えるようになりました。

またグラフ表示で効果が一目でわかるようになっていることも、Cuenote FCを導入して得られたメリットです。

到達率、開封率、各URLのクリック率などを、関係者全員で簡単に共有できます。

クリック率の低いリンクテキストの文言を変えるなどの工夫もしやすくなりました」(山本氏)


「Cuenote FC」のメール配信テクノロジー
配信ごとに詳細なレポートが表示される

「Cuenote FC」のメール配信テクノロジー
「Cuenote FC」のメール配信テクノロジー
ユーザー属性や行動もグラフで可視化できる



豊富な機能を利用し、メルマガにさらなる価値を

課題克服に成功したマイナビでは現在、HTML版の作成、ABテストの実施、APIを利用した外部システムとの連携など、Cuenote FCに搭載された多彩な機能を活用し、同社のメルマガをより価値の高いものにしようと取り組み始めている。


「これまでは当社のメルマガはテキスト版しかありませんでしたが、現在HTMLを使った配信をテスト的に行っています。

実際に検証のなかでHTMLによる配信を行うことでURLのクリック率が2倍に上昇した配信もあり、メルマガを使った施策にはメディアとしてまだまだ可能性を感じています。

メールマガジンのなかで活用できる素材が増えれば視覚的に情報をお届けすることができるので、みなさまへよりわかりやすく情報提供が行えるようになるでしょう」(山本氏)


手法としては"古い"という印象もあるメルマガだが、まだまだ新しい価値を創り出せる重要な存在であることは間違いない。

もし貴社でもメルマガを配信されているのであれば、本稿が参考になれば幸いだ。効率化によってできた人的・時間的余裕を、新たなメルマガ活用の開発にあてれば、企業ごとに独自のマーケティング手法を生み出すことができるかもしれない。

※本記事は「マイナビニュース」2018年11月19日の掲載記事を転載したものです。
 メルマガ配信に新システムを導入し業務の効率化に成功、ビジネスチャンスの拡大を目指す

導入決定のポイント

  • 高速配信でタイムリーなメールを送れる

    1時間で700万通もの配信性能を持つ。

  • メール到達の精度

    月間42億通を誇るメール配信実績と到達率の高さ

  • UIの見やすさ

    専任の担当者でなくても簡単に配信設定から分析まで可能

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導入企業プロフィール

会社名
株式会社 マイナビ
代表取締役
中川 信行
創業
1973年
所在地(本社)
東京都千代田区一ツ橋一丁目1番 1号
事業内容
・新聞の発行及び出版事業
・就職情報誌の提供、求人・採用活動に関するコンサルティング
・宣伝、広告、PR業
・セミナー・講演会・講習会等催事の 企画・立案・実施
・上記に付帯するその他の事業
資本金
21億210万円
ご担当者

ご担当者の写真

IT戦略事業部
IT開発統括部
統括部長代行
鈴木 良太氏(左)

ニュースメディア事業部
事業推進ユニット
事業推進部 部長
山本 美里氏(右)

記載内容は取材当時のものであり、変更されている場合がございます。

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