メール配信システムの構築は面倒？用途と目的から最適なシステム構築を

電子メールは、ネットの歴史では古くからあり一社独占のサービスではありません。そのため、自作で構築することも十分可能です。

しかし、営利目的のメールを送るために構築する場合には、特定電子メール法や迷惑メール対策など、多方面での対応が求められます。今回は、メール配信システムを構築するメリット・デメリットを中心に解説していきます。より良いほうをご検討ください。

メール配信システムを自作で構築とは

メール配信システムの構築は、主にメール送信時に宛先の紹介や送信などを行うMTA(メール転送エージェント)と呼ばれるメールサーバー上にあるソフトウェアの構築があります。構築の範囲によってはメールサーバーの構築や、Gmail・Outlookといったメール作成などを行う「メーラー」の構築を行う場合もあるでしょう。

またメールサーバーは、送信専用のSMTPサーバーと受信用サーバーであるPOP３サーバーなどがあります。

今回の定義では、メーラーからMTAまで送信一体の部分を含めたメール配信システム構築のメリットと、外部のメール配信システムを利用した場合の違いを踏まえて解説していきます。

そもそもメール配信システムのメリットとは？

メール配信システムのメリットは、大量のメールを高速で高い到達率で送ることができる点にあります。Gmailなどのフリーメールでも一度に複数の宛先にメールを送ることはできます。ただし、1日の送信数の上限があることやスパムメールと判定されて届かなくなるケースがあります。

送信に特化したメール配信システムでは、送信数の上限はなくスパムメールと判定されないように配信速度の調整等カスタマイズができるため、大量のメールを高速・確実に送ることができます。

メール配信システムを自作で気を付けるポイント

高速のメールを送るだけであれば、一定の技術力があれば十分に構築できるでしょう。しかし、メール配信システムを自作で構築する場合には気を付ける点があります。

特定電子メール法に準拠しなければならない

宣伝のメールが大量に届くとメールの利便性が著しく低下することから、民間企業などが営利目的でメールを送る場合には、特定電子メール法に準拠する必要があります。

メール配信システムを構築する上でのポイントは、「メルマガ等のメールを受信する許可を得るシステム」と「受信拒否を容易に行うための購読解除のシステム」の2種類が必要です。

必ずしもメール配信システム内に設置する必要はありませんが、メルマガの配信対象を手動で変えていく場合には、ヒューマンエラーが起きやすく誤配信にもつながるため、注意が必要です。

迷惑メール対策を行うためのドメイン認証が必要

迷惑メールの中には、金銭をだまし取ろうとする詐欺メールや、コンピューターウイルスを仕込んだ悪質のメールもあります。特に詐欺メールでは、企業が送っているメールのフリをしたフィッシング詐欺という手口があります。

メルマガなどを送る企業は、顧客の被害を防ぐためにメールの偽物の判断や改ざんの有無を判断するためのSPFやDKIM、DMARCなどの「ドメイン認証」を行う必要があります。設定を行わないと正しくメールが届かなくなるケースも多くあります。

メール配信システムを自作で構築する場合には、ドメイン認証も一から対応する必要があります。

メール配信システムの自作で構築するメリット

自由にカスタマイズができる

メール配信システムを自作で構築する場合には、自由に作ることができます。そのため、一般的なメール配信システムにはない独自の要件に合わせた機能を追加することができます。他の独自システムと連携したい場合にも、自由に調整ができます。

また改修やメンテナンスの必要が発生した場合にも、自由な時間を決められるなど自由に行うことができます。

費用を安く抑えることができる

自作で構築する場合にもサーバー費用など一部の費用が掛かる可能性があるものの、メール配信システム構築や維持に伴う委託費用が一切かかりません。外部のメール配信システムは月額費用が掛かることが多いため、金銭的に安くなる傾向があります。

セキュリティが上がる可能性がある

メール配信システムの多くはクラウドサービスになっており、送信先のアドレス情報など個人情報を提供企業のサービス上で見られる状態になります。そのため、不正アクセスなどにより個人情報漏洩の懸念がありますが、自社でメール配信システムを構築する場合で、外部サーバーを利用しなければどうようのセキュリティリスクを抑えることができます。

ただし、自作の場合はプログラムの欠陥など脆弱性がある場合には、反対にセキュリティリスクが高まる可能性もあります。

メール配信システムの自作で構築するデメリット

メールにまつわるトラブルなどを全て対応しなければならない

メール配信では、アドレスの誤り、スパムメール判定、送信・受信双方のサーバーダウンなどさまざまな理由で未達となるケースがあります。自作で構築した場合はトラブルに全て対応する必要があります。

業務で利用する場合には常にこれらを分析して対応する必要があるため、メール配信にまつわる専属の担当が必要になる可能性があります。

到達率を高めるためには、あらゆる調査や対策を行わなければならない

2024年2月にはGmail送信者ガイドラインと呼ばれる、Gmail宛てにメールを送る場合の要件が変わりました。今後も更新されている可能性が高く、他のメールサービスでも同様の流れになる可能性があります。

到達率を高めるためには、日々進歩していくメール業界で常に最新の情報を得て対策していく必要があります。

工数やリスクを踏まえると結局サービスを使ったほうが低コストになる場合も

上記２つのデメリットを踏まえて、自作でメール配信システムを構築する場合には、さまざまな対応や知識を求められます。企業で行う場合には専用の人員が必要になるなど、結局、外部のサービスを利用したほうが低コストになる場合もあります。

代替手段として「オンプレミス型」メール配信システムも

オンプレミス型のメール配信システムとは、外部企業が提供するメール配信システムでクラウドを利用せず物理サーバーに対してアプリケーションをインスト―する方式です。

比較的自由にカスタマイズができ、クラウドによるセキュリティリスクを低減することもできます。ただし、導入時にライセンス料を一括で支払うことが多く初期費用は高くなる傾向にあります。

オススメはクラウド型のメール配信システムの利用

自作でメール配信システムを構築するメリットはありますが、年々変わるメール配信システムの状況や、個人情報を取り扱うシステムであることを加味すると、できるかぎりメール配信にまつわる専門の部隊がいる外部のメール配信システムを活用することをオススメします。

月額費用は掛かるものの、月額数千円から始めることができます。また見た目に優れたHTMLメールを専門知識不要で作成することや、ステップメールやABテストなどさまざまなメールマーケティングの手法も行うことができます。

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