メルマガ配信システムの費用は？費用・相場を解説

メール配信システムは、新製品の案内やセール情報などのメールマガジン配信において、とても効果的なツールです。しかしメール配信システムを導入するにあたって、最も気になる点は、なんといっても料金や費用でしょう。
そこで今回は、メール配信システムの料金相場を中心にご紹介したいと思います。

目次

オンプレミス型とクラウド型について

有料サービス・無料サービスの特徴

有料サービスの相場

おわりに

オンプレミス型とクラウド型について

まずはメール配信システムの費用を知る前に、料金に大きく関わる2つの運用形式をご紹介します。それが「オンプレミス型」と「クラウド型」です。

オンプレミス型

自社内のサーバーにアプリケーション等の環境を構築してしまう方法です。こちらは利用者の要望や、現行のシステムに合わせて柔軟に構築することができ、データ管理や保守作業を自社で完結することができます。一方で、費用はクラウド型とくらべ高額になってしまいます。

クラウド型

「ASP」や「SaaS」とも呼ばれ、ツール事業者のサーバーに用意されたアプリケーションをインターネット経由で使用する方法です。データ管理やソフトウェアのインストールを自前のPCで行う必要がなく、インターネットに接続さえしていれば、いつでもどこでも利用ができることがメリットの一つとして挙げられます。

また、クラウド型には「定額制」と「従量課金制」という2つの料金体系があります。
前者は主に登録メールアドレスの件数によって料金が決まり、何度配信しても料金が変わらないことが特徴です。頻繁にメールを配信する企業にとっては、費用対効果の高い料金体系となります。後者は配信したメールの通数によって料金が課せられる仕組みです。スポット的に配信する、配信する頻度にバラつきがある、といった方に適した料金体系です。

有料サービス・無料サービスの特徴

メール配信システムには無料で使用できるサービスと、有料として契約して使用するサービスに分かれます。以下でサービス別に特徴を比べたいと思います。

無料サービス

こちらのサービスでは基本的な機能は無料で、さらに高度な機能を使用したい場合は課金するといった、「フリーミアム制」を採用したサービスが大半です。よくある機能の制限としては、アドレス登録数の上限、A/Bテストの有無、広告が付く、効果測定の制限などが挙げられます。基本的な配信は可能なので、個人事業としての運用、配信通数やアドレス数が少ない方は問題ないでしょう。

有料サービス

料金が発生する分、効果測定やHTMLメール作成など豊富な機能が備わっており、セキュリティ体制がしっかりしているものが多いです。「ちゃんと読んでもらえるメルマガを作りたい」「メールマーケティングで成果を上げたい」という企業にとって有用です。

検討のコツとしては、ツールを使用する目的・必要な機能・運用方法をあらかじめ明確にしておくことです。失敗しないメール配信システムの導入方法についてはこちらをご覧ください。

また、有料サービスではサポートの手厚さも特徴の一つです。サポート専門スタッフを設置したり、迅速なトラブル対応を掲げたりしている事業者もいます。このサポート体制と、それに付随する料金もよく検討するべきポイントと言えるでしょう。

有料サービスの相場

有料サービスで最も気がかりなのは費用だと思います。ここではオンプレミス型とクラウド型に分けた費用の相場をご紹介したいと思います。

オンプレミス型

オンプレミス型の場合はサーバー等の各種設備の用意から、システム構築の費用と、ライセンス料が課されます。初期費用として100万～600万円の価格帯が相場と言えるでしょう。また、保守・点検費用としてランニングコストが必要となる場合があります。

クラウド型

クラウド型では既に用意されている事業者側のアプリケーションをインターネット経由で使用するので、設備の用意やシステム構築は必要ありません。したがってオンプレミス型と比較すると、初期費用は格段に抑えられるでしょう。また、クラウド型は定額制と従量課金制で価格帯が変動します。

定額制

定額制では初期費用よりも、月々かかってくるランニングコストが重要視されてきます。月額費用の目安は数千～十数万円になります。もちろんアドレスの登録数や、その他オプション機能を加えると変わってきますので、プランに含まれる機能を確認しておくことが大事です。

従量課金制

従量課金制の料金の相場は、メール配信の通数などの利用量で変動するため、使用する方によって差があります。メール配信は定期的に行うのか、スポットで行うのか、あらかじめ決めておくと費用を無駄にせずに済むでしょう。

おわりに

このように、メール配信システムの費用はオンプレミス型かクラウド型か、定額制か従量課金制かで大きな幅があります。
大切なのは、ツールを利用して実現したい事、解決したい問題、使いたい機能、重視するポイントなど、あらかじめ目的や目標を明確にして選定することです。もし目的を明確にせずツールを導入すると、上手く効果が出なかったりして費用対効果を上げられない可能性が大きくあります。
まずは必要な機能を洗い出して、貴社の事業モデルと予算に合ったメール配信システムを検討してみてください。

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