【例文あり】訪問後のお礼メールの書き方は?
MAツールとは?できることや機能一覧、メリット・導入事例を解説

MAツール(マーケティングオートメーションツール)とは、見込み顧客の獲得・育成・選別を自動化し、マーケティング施策の効率と精度を高めるシステムです。メール配信やスコアリング、シナリオ作成などの機能を活用すると、購買意欲の高い顧客に適切なタイミングでアプローチできます。
一方で、機能が多いぶん運用が難しく、コストもかかるため、自社の目的やリソースに合うかを見極めたうえで導入を検討することが大切です。
本記事では、MAツールの基本からSFA・CRMとの違い、機能一覧、メリット・デメリット、選び方、導入事例までを解説します。
この記事でわかること
- MAツールの基本と、SFA・CRM・メール配信システムとの違い
- MAツールでできることと主な機能
- MAツールを導入するメリット・デメリット
- 自社に合うMAツールの選び方と導入の流れ
- MAツール導入で失敗しないポイントと、メール配信システムへの切り替え事例
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MA(マーケティングオートメーション)ツールとは?
MAツールとは、見込み顧客の獲得・育成・選別といったマーケティング施策を管理・自動化できるシステムです。見込み顧客の管理やコンテンツの自動配信など多くの機能を備えており、主にマーケティング部門で導入されています。
SFA(営業支援システム)やCRM(顧客管理システム)と連携すると、マーケティング部門と営業部門の情報共有もスムーズになるでしょう。特にBtoBマーケティングは購買までの期間が長く、見込み顧客を継続的に管理する必要があるため、MAツールが役立ちます。
| ツール | 主な目的 | 主な利用部門 |
|---|---|---|
| MAツール | 見込み顧客の獲得・育成・選別 | マーケティング部門 |
| SFA | 営業活動の効率化・商談状況の共有 | 営業部門 |
| CRM | 既存顧客との関係強化・再受注の向上 | マーケティング部門・カスタマーサービス部門 |
| メール配信システム | メールの一斉配信・効果測定 | マーケティング部門・販促部門 |

メール配信システムとMAツールの違いとは?選び方もご紹介!
SFA(営業支援システム)との違い
MAツールとSFAでは、利用目的や活用する部門が異なります。SFAは営業活動の効率化や商談状況の共有を目的としており、利用するのは主に営業部門です。
SFAを活用すると、営業活動の管理や成績の分析、レポート作成などを効率化できます。MAツールがマーケティングの効率化を目的とするのに対して、SFAは営業プロセスにおける「顧客へ何をしたか」を明確にする役割を担います。
CRM(顧客管理システム)との違い
MAツールとCRMは、利用目的が大きく異なります。CRMの主な目的は、これまで接点があった既存顧客の行動やコミュニケーション履歴などを管理し、追加受注数や再受注数を向上させることです。
主なユーザーは、マーケティング部門とカスタマーサービス部門です。CRMは「顧客が何をしたか」「顧客へ何をしたか」を全般的に管理する役割を担います。MAツールとCRMを連携させると、顧客ロイヤリティの向上も期待できるでしょう。
CRMの詳しい機能やメリットは、下記の記事で解説しています。

顧客管理システムとは?機能・メリットから選定ポイントまで徹底解説
メール配信システムとの違い
MAツールとメール配信システムは、扱える施策の範囲が異なります。メール配信システムは、メールの一斉配信やセグメント配信、開封・クリックなどの効果測定に特化したシステムです。一方のMAツールは、メールに加えて、Webサイト上の行動履歴の分析やスコアリング、シナリオに沿った自動アプローチまで担います。
メールマーケティングを中心に取り組みたい場合や、運用に割けるリソースが限られている場合は、メール配信システムから始める選択肢もあります。
MAツールでできること
MAツールでできることは、見込み顧客の獲得(リードジェネレーション)、育成(リードナーチャリング)、選別(リードクオリフィケーション)の3つです。それぞれの意味と、MAツールを活用するメリットを解説します。
| できること | 概要 |
|---|---|
| 見込み顧客の獲得(リードジェネレーション) | サイトの導線設計や再訪の促進で見込み顧客を増やす |
| 見込み顧客の育成(リードナーチャリング) | 行動に合わせた情報提供で購買意欲を高める |
| 見込み顧客の選別(リードクオリフィケーション) | 購買意欲の高い顧客を絞り込み、営業部門に引き渡す |
見込み顧客の獲得(リードジェネレーション)
リードジェネレーションとは、見込み顧客を獲得するためのプロセスです。MAツールを活用すると、見込み顧客の獲得を効率化できます。ユーザーがアクションを起こしやすいサイト導線を設計したり、再訪を促す施策を行ったりできます。また、多くのMAツールは自社サイトを訪問したユーザーの企業をIPアドレスから判別できる機能を備えており、見込み顧客を見極める際にも便利です。
見込み顧客の育成(リードナーチャリング)
見込み顧客を育成するプロセスを、リードナーチャリングと呼びます。MAツールでは顧客の行動を解析して検討段階を把握し、段階に合わせた情報を提供して購買意欲を高められます。顧客の行動やニーズに合わせた、効果的なマーケティングが可能です。
特にBtoBビジネスでは、情報収集を目的とした問い合わせも多くあります。すべての問い合わせに同じ対応をするのではなく、検討状況に応じて対応を変えれば、顧客と社内の双方に良い影響をもたらせます。
見込み顧客の選別(リードクオリフィケーション)
リードクオリフィケーションとは、見込み顧客を選別して購買を促すためのプロセスです。MAツールを活用すると購買意欲の高い顧客を絞り込めるため、効率的に施策を実施できます。
選別した見込み顧客のうち、マーケティング部門が営業部門に引き渡せると判断したものをMQL(MarketingQualifiedLead)と呼びます。例えば、2,000件のリードのうちMQLが20%、そのうち商談に進むのが10%と仮定すると、商談化が見込めるのは2,000件×20%×10%=40件です。このように商談化の見込みを数値で把握しながら確度の高い顧客を選別できるため、営業部門は確度の高い顧客に集中でき、マーケティング担当者の負担も軽くなります。
MAツールによって部門間の連携が強化され、営業部門から質の高いフィードバックを得やすくなる点もメリットのひとつです。
MAツールの基本機能一覧
MAツールには、見込み顧客の獲得から選別までを支える機能が搭載されています。主な基本機能は次の通りです。
| 機能 | できること |
|---|---|
| メール配信機能 | 登録したメールアドレスへの一斉配信やセグメント配信 |
| LP・フォーム作成機能 | 専門知識がなくてもLPやフォームを作成 |
| 見込み顧客管理機能 | 個人情報や行動ログを一元管理 |
| スコアリング機能 | 見込み顧客の行動を数値化し、受注確度を判断 |
| シナリオ作成機能 | 顧客の行動に応じた施策を自動で実行 |
| 広告管理機能 | Web広告と連携してデータを分析 |
| アクセス分析・レポート機能 | 流入経路や滞在時間を分析してレポートを作成 |
| 企業ログ分析機能 | 閲覧履歴から企業名や企業規模を分析 |
| ユーザーアクションの分析機能 | 検討度合いの高いユーザーを抽出 |
| SFA・CRMなどとの連携機能 | 営業・顧客管理ツールとデータを共有 |
メール配信機能
MAツールに登録したメールアドレスにメールを配信できる機能です。テキストメールやHTMLメールの作成も可能なほか、特定の条件に該当する相手にセグメント配信も可能です。
LP・フォーム作成機能
プログラミングの専門的な知識を有していない場合でも、LPやフォームを簡単に作成できる機能です。LPは顧客のアクションを引き出す役割、フォームは顧客との接点をつくる役割を担うため、どちらもマーケティング活動における重要な要素です。
見込み顧客管理機能
見込み顧客の個人情報(個人名、企業名、所属部署など)や行動ログ(自社サイトへの流入経路、資料請履歴など)を一元管理し、各ユーザーに適したアプローチを行う機能です。Excelやほかのシステムと連携し、自社で管理している情報をまとめてインポートできるのも強みです。
メールアドレスの重複を確認できる機能を搭載しているツールも多く、顧客リストの質を高められます。同じ顧客に重複してアプローチしてしまうヒューマンエラーの防止にも効果的です。
スコアリング機能
スコアリング機能は、見込み顧客の行動を数値化して、受注確度を判断できる機能です。メールの開封や資料請求の有無など、特定の行動ごとに点数を付けて算出します。例えば「料金ページを閲覧したら+10点」「資料請求をしたら+30点」のように行動ごとに点数を設定し、合計点が一定の基準を超えた見込み顧客を営業部門に引き渡す使い方が一般的です。見込み顧客を客観的に評価できるため、営業部門にコンタクトを依頼する際の判断材料になります。

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シナリオ作成機能
シナリオ作成機能は、見込み顧客の行動に応じた施策を自動で実行する機能です。効果的なシナリオを作成するには、顧客の行動特性を理解したうえで、過去に実施した施策の効果も踏まえることが大切です。MAツールを運用する中で最も効果が高かったフローをシナリオとして設定すれば、マーケティングの強化につながります。

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広告管理機能
リスティング広告やSNS広告などのWeb広告と連携し、データを分析できる機能です。広告がクリックされたデバイスの種類の特定や、エンゲージメント率の分析が可能です。
複数のプラットフォームに広告を出稿すると管理が煩雑になる傾向があるものの、MAツールを活用すれば一元管理できるため、広告媒体ごとの比較や前年度比較も簡単にできます。
アクセス分析・レポート機能
アクセスの流入経路や直帰率、滞在時間を分析し、レポートを作成する機能です。ユーザーの行動や属性を効率的に分析でき、見込み顧客の育成に活かせます。
社内システムと連携すれば、より幅広いデータを分析し、レポートを作成できます。マーケティング施策の問題点や課題を把握でき、早期に軌道修正できるのもメリットのひとつです。
企業ログ分析機能
自社サイトのページ閲覧履歴から、顧客の企業名や企業規模、所在地などの基本情報を把握できる機能です。分析した情報を営業部門が活用することで、見込み顧客に適切なアプローチを行えます。
ユーザーアクションの分析機能
あらかじめ設定した条件をもとに、検討度合いが高いユーザーを抽出できる機能です。「料金ページを閲覧した」「ホワイトペーパーのダウンロードページに遷移した」などの条件に基づき、実際のユーザーアクションから見込み顧客を抽出できます。営業アプローチの効率化につながるでしょう。
SFA・CRMなどとの連携機能
多くのMAツールは、SFAやCRMと連携できます。受注後の顧客はCRMで、商談中の顧客はSFAで管理するなど、段階に応じてツールを使い分けられます。ほかにも、チャットツールや議事録ツールなど、業務に関連するツールと連携できるサービスも多くあります。

MAツールとCRMツールの違いは?選ぶべきツールもお悩み別に紹介
MAツールを導入するメリット
MAツールを導入すると、業務の効率化やミスの防止を図れるだけでなく、データに基づいたマーケティング戦略を立てやすくなります。主なメリットは次の4つです。
| メリット | 概要 |
|---|---|
| 業務を効率化できる | 定型業務を自動化し、コア業務に集中できる |
| ヒューマンエラーを防げる | 手作業を減らし、配信ミスや整理漏れを防げる |
| 機会損失を防げる | 適切なタイミングでアプローチし、取りこぼしを防げる |
| 戦略が立てやすくなる | 施策の効果を数値化し、改善に活かせる |
業務を効率化できる
MAツールを導入すると自動化できる工程が増え、業務効率化につながります。定型業務を自動化できるだけでなく、マーケティングにおけるデータ管理や分析の質の向上も見込めます。
具体的には、メール配信や顧客リストの作成、営業部門への通知などを自動化できます。業務効率化によって、マーケティング担当者が戦略の立案や改善などのコア業務に集中できるのもメリットです。
ヒューマンエラーを防げる
ヒューマンエラーを未然に防げるのもMAツールの利点です。MAツールの導入でマーケティング業務の自動化が進むため、手作業で行う工程を減らせます。
従来のマーケティング業務では、データの整理漏れや同じ顧客へのメールの重複配信など、ヒューマンエラーが起こりがちでした。MAツールでヒューマンエラーを防止できれば、顧客の信頼獲得にもつながります。
機会損失を防げる
MAツールでは顧客の行動に基づいて適切なタイミングでアプローチできるため、機会損失を防げます。
従来のように担当者が見込み顧客の行動分析を行う場合は精度に限界があり、確度の高い商談を創出できないケースも少なくありませんでした。MAツールならマーケティング精度の向上が期待でき、確度の高い顧客の取りこぼしを防げるでしょう。
マーケティング戦略が立てやすくなる
MAツールによって多くの業務を自動化できるだけでなく、マーケティング戦略も立てやすくなります。MAツールを活用すれば、実施したマーケティング施策の効果を数値化・分析し、次の戦略に活かせるでしょう。
例えば、収集したデータをもとにKPI(重要業績評価指標)を設定したり、施策の効果を評価してPDCAサイクルを回したりできます。マーケティングにおける課題を明確にし、PDCAサイクルをスムーズに回すうえで、MAツールは大きな助けになります。
MAツールを導入するデメリット
MAツールのメリットは多いものの、デメリットも存在します。
特に、これまで多機能なITツールを導入したことがない企業や、専門知識のある従業員がいない企業では、十分な効果を感じられないケースがあります。自社のリソースを踏まえたうえで、導入・運用ができそうかを考えることが重要です。
| デメリット | 概要 |
|---|---|
| 運用が難しい | 機能が多く、使いこなすには知識とスキルが必要 |
| コストがかかる | 初期費用や月額費用に加え、人材やサポートの費用も発生 |
| リード数が必要 | リードが少ないと良質なデータを得にくい |
| 成果に時間がかかる | PDCAを繰り返すため中長期的な運用が前提 |
運用が難しい
MAツールは高度な機能を多く備えているため、運用が難しい点がデメリットです。実際に、ほとんどの機能を使いこなせず、メール配信システムとしてのみ使っている企業も少なくありません。
膨大な時間や費用をかけて運用してきたものの、期待する成果が出ずに別のシステムへ切り替えるケースも少なくありません。導入を検討する際は、機能のレベルと自社のマーケターのスキルを事前に照らし合わせておきましょう。
導入・運用にコストがかかる
導入・運用にコストがかかるのもデメリットのひとつに挙げられます。MAツールには初期費用や月額費用だけでなく、専任のマーケターの人件費や、コンサルティングなどのサポートを受ける費用も発生します。
MAツールには、初期費用と月額費用を基本に、管理するリード数や配信数、利用する機能に応じて費用が変わる料金体系のものが多くあります。成果によってはコスト面でマイナスになるケースも想定し、正しい運用方法や継続的なコスト管理を計画してから導入することが大切です。
一定のリード数がないと効果が得られない
一定のリード数がないとMAツールの機能を活かしきれず、施策の効果を十分に得られません。リード数が少なければ、合理的な判断に活かせる良質なデータを得られず、商談につながる機会を見落とすおそれがあります。
リード数を増やすには、営業や各部門から名刺を集めて顧客情報を一元管理したり、過去の展示会や施策で入手したデータを回収したりするのがおすすめです。自社が保有しているリード数も考慮して、MAツールの導入タイミングを見極める必要があります。
成果が出るまで時間がかかる
MAツールを導入しても、すぐに成果を得られるわけではありません。導入後は扱いに慣れるまで時間がかかるうえ、成果が得られるまで、データ収集や施策の実施といったPDCAサイクルを繰り返す必要があります。
PDCAサイクルを繰り返す過程で、何度も修正や出戻りが発生する可能性もあります。成果が出るまで多くの時間がかかるため、中長期的な運用を見据えて取り組まなければいけません。
MAツールの選び方
MAツールを選ぶ際は、機能の多さよりも、自社の目的と運用体制に合っているかを基準にすることが大切です。比較するときは、次の5つのポイントを確認しましょう。
| 選び方のポイント | 確認する内容 |
|---|---|
| 目的に合う機能 | 解決したい課題に必要な機能がそろっているか |
| 操作性 | 専任者でなくても直感的に操作できるか |
| 料金体系 | リード数や配信数に応じた費用が予算に合うか |
| サポート体制 | 導入時・運用時に相談できる窓口があるか |
| 既存ツールとの連携 | SFA・CRMなどとデータを連携できるか |
自社の目的に合う機能がそろっているか
MAツールは、解決したい課題に必要な機能がそろっているかで選ぶことが基本です。BtoBで長期的に見込み顧客を育成したい場合はスコアリングやシナリオ作成機能が、BtoCで多くの会員にメールを届けたい場合は配信性能やセグメント配信機能が重要になります。
必要以上に多機能なツールを選ぶと、費用がかさむうえに使わない機能が増えてしまいます。導入前に「何を自動化したいのか」「どの数値を改善したいのか」を整理し、必要な機能を絞り込んでおきましょう。
担当者が使いこなせる操作性か
MAツールを選ぶ際は、実際に運用する担当者が使いこなせる操作性かどうかも重要な判断基準です。高機能なツールでも、操作が複雑で担当者が使いこなせなければ、成果につながりません。
特に専任のマーケターがいない企業では、画面の見やすさや設定のしやすさが運用の負担を左右します。無料トライアルやデモを利用し、担当者が実際に操作して確かめるのがおすすめです。
料金体系が自社の規模に合っているか
MAツールを選ぶ際は、料金体系が自社の規模や運用方法に合っているかを確認しましょう。MAツールの費用は、初期費用と月額費用を基本に、管理するリード数や配信数、利用する機能によって変わるものが多くあります。
リード数や配信数に応じた従量課金制の場合、顧客が増えるほど費用も上がります。現在の規模だけでなく、将来的にリード数が増えた場合の費用も試算しておくと安心です。
サポート体制が整っているか
導入時や運用時に相談できるサポート体制が整っているかも、MAツール選びのポイントです。MAツールは初期設定やシナリオ設計に専門的な知識が必要になる場面が多く、困ったときにすぐ相談できる窓口があると運用が安定します。
問い合わせ方法がメールのみか、電話にも対応しているか、運用の相談やセミナーなどの支援があるかを事前に確認しておきましょう。
既存のツールと連携できるか
SFAやCRMなど、社内ですでに使っているツールと連携できるかも確認が必要です。連携できれば、マーケティング部門が獲得・育成した見込み顧客の情報を、そのまま営業部門に引き渡せます。
連携できない場合は、データを手作業で移す手間が発生し、入力ミスや情報の行き違いの原因になります。現在使っているツールとの連携方法や、連携できるデータの範囲を確かめておきましょう。

中小企業でMAツールを導入するメリットは?失敗を防ぐポイントも解説
MAツール導入の流れ
MAツールは、目的の整理から本格運用まで、段階を踏んで導入することでスムーズに定着させられます。一般的な導入の流れは次の通りです。
| ステップ | 内容 |
|---|---|
| 1.課題と目的の整理 | 現状の課題と導入で達成したいことを明確にする |
| 2.ツールの比較 | 必要な機能を洗い出し、複数のツールを比べる |
| 3.操作性の確認 | 無料トライアルやデモで実際に操作する |
| 4.本格運用 | 運用ルールを決め、効果を検証しながら運用する |
現状の課題と導入目的を整理する
MAツールの導入は、現状の課題と導入目的を整理するところから始めます。見込み顧客の数が足りないのか、育成がうまくいっていないのか、営業部門への引き渡しに課題があるのかによって、必要な機能や運用方法が変わるためです。
課題と目的を明確にしておくと、ツールを比較する際の判断基準になるだけでなく、導入後の効果検証もしやすくなります。
必要な機能を洗い出してツールを比較する
導入目的が決まったら、必要な機能を洗い出し、複数のツールを比較します。機能だけでなく、料金体系やサポート体制、既存ツールとの連携可否もあわせて確認しましょう。
比較する際は、必須の機能とあれば便利な機能を分けて整理しておくと、自社に合わないツールを選ぶリスクを減らせます。
無料トライアルやデモで操作性を確かめる
候補となるツールを絞り込んだら、無料トライアルやデモで操作性を確かめます。資料だけではわからない画面の見やすさや設定のしやすさを、実際に運用する担当者が確認することが大切です。
試用期間中にメール配信やシナリオ設定などの基本操作を試しておくと、導入後の運用イメージを具体的に持てます。
運用ルールを決めて本格的に運用を始める
導入するツールが決まったら、運用ルールを決めて本格的に運用を始めます。担当者の役割分担やスコアの基準、営業部門への引き渡し条件などを事前に決めておくと、部門間で認識のずれが生じにくくなります。運用を始めた後は、設定したKPIをもとに効果を検証し、シナリオやコンテンツを改善していきましょう。
MAツールの導入で失敗しないためには?
MAツールの導入で失敗しないためには、導入前の目的設定から導入後の効果検証まで、次の7つを意識しましょう。
| ポイント | 概要 |
|---|---|
| 目的の明確化 | 本当にMAツールが必要かを検討する |
| KPIの設定 | 施策の成果を検証する基準を決める |
| 運用体制の整備 | 担当者とルールを決める |
| 顧客データの蓄積 | 分析に必要なデータを集めておく |
| カスタマージャーニーマップ | 顧客の行動を可視化してシナリオに活かす |
| 個人情報・Cookieの整備 | 法令に沿った取り扱いルールを整える |
| 効果検証と改善 | 検証と改善を継続して行う |
MAツールを導入する目的を明確化する
MAツールの導入目的を明確にして、本当に自社に必要かを検討しましょう。改善したい課題によっては別の施策が適しているケースもあります。例えば、メールマーケティングの強化が主な目的であれば、メール配信システムが適しています。
そのほか、まだメールマーケティング自体に取り組めていない企業や、メールマーケティングに割ける人的リソースや予算が少ない企業、マーケティングの部署を立ち上げたばかりで何から始めれば良いか悩んでいる企業にも、MAツールよりメール配信システムがおすすめです。
KPIを設定する
事前にKPIを設定しておくのが、MAツール導入で失敗しないコツです。目標達成の基準となるKPIを設定しておくと、施策の成果を検証でき、成功や失敗の理由も把握できます。
例えば、メールのクリック数やキャンペーンの申込数などをKPIに設定するケースなどです。KPIを設定すれば、目標の実現性を把握でき、マーケティングの方向性や次に取り組む施策が明確になります。
運用体制を整える
MAツールを運用するには、社内の体制づくりが重要です。MAツールの運用には担当者の確保に加えて、コンテンツ作成やデータ管理など多くの業務が発生します。担当者の役割分担や統一した運用ルールの策定も、マーケティング効果を高めるうえで重要な要素です。
顧客データを蓄積しておく
MAツールを有効活用するためには、多くの顧客データが必要です。顧客データが少なければ分析の精度が下がり、マーケティングの質も低下してしまう可能性があります。イベントに参加して積極的に名刺を集めるだけでなく、新規顧客を獲得する仕組みの構築に注力するのもおすすめです。
カスタマージャーニーマップを作成する
MAツールの導入で失敗しないためには、カスタマージャーニーマップを作成するのがおすすめです。
カスタマージャーニーマップとは、顧客が商品やサービスを認知して購入に至るまでのプロセス図です。カスタマージャーニーマップを活用すると、顧客の行動を踏まえた精度の高いシナリオを設計できます。作成したマップをMAツールのシナリオに反映させれば、効率的なアプローチにつながるでしょう。
個人情報・Cookieの取り扱いを整備する
MAツールで見込み顧客の情報やWebサイト上の行動履歴を扱う場合は、法令に沿った取り扱いのルールを整備しておく必要があります。
令和2年改正個人情報保護法(2022年4月1日施行)では、Cookieなどの個人関連情報を第三者に提供する際、提供先で個人データとして取得されることが想定される場合に、本人の同意が得られているかを確認することが義務付けられました。
また、電気通信事業法の外部送信規律(2023年6月16日施行)により、対象となる事業者には、利用者の端末から外部へ送信される情報の内容や送信先などを公表・通知することが求められています。計測タグを自社サイトに設置する際は、プライバシーポリシーやCookieに関する表示を見直し、社内で取り扱いルールを共有しておきましょう。
参考:令和2年改正個人情報保護法について-個人情報保護委員会
効果検証と改善を継続する
MAツールの導入後は、効果検証と改善を継続して行うことが成果につながります。顧客ニーズは常に変化しており、マーケティングで成果を出すためには検証と改善を繰り返す必要があります。
ただし、すべての数値をMAツールで検証すると膨大な時間がかかるため、KPIを設定して分析する範囲を絞り込むのがポイントです。
まとめ
MAツールは、見込み顧客の獲得から育成、選別までを自動化し、マーケティング施策の効率と精度を高めるシステムです。SFAやCRMと連携すれば、マーケティング部門と営業部門の情報共有もスムーズになります。
一方で、機能が多いぶん運用が難しく、コストもかかり、一定のリード数がないと効果を得にくい面もあります。導入を検討する際は、目的を明確にしたうえで、機能や操作性、料金体系、サポート体制が自社に合っているかを見極めることが大切です。メールマーケティングの強化が主な目的であれば、紹介した事例のように、メール配信システムを選ぶ選択肢も検討してみてください。
「Cuenote FC」は、大量配信を得意としながら効果測定や自動処理にも対応したメール配信システムです。配信数に上限がないため、配信数を気にせずメールマーケティングに取り組めます。
下記の資料では、マーケティング担当者へ向けてメルマガ運用における課題や解決策をまとめています。興味のある方は、ぜひダウンロードしてみてください。

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