有名企業の事例紹介あり！業種別メール配信サービスのポイント

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自社の商品アピールやイベント案内、付加サービスの提供等のためにメールやメルマガを活用する企業は少なくありません。その効果をより高めるためにはメール配信サービスをどのように活用していくかが重要になります。

メールを大量配信できるのはもちろん、自社が伝えたいことや人々が欲している情報を適切な内容とタイミングで提供し商品購入のトリガーになるよう、あるいは、商品や情報に新たな価値を付するものとして、メール配信サービスが提供している各種機能が場面ごとに役立つからです。

メールで伝えたい情報の中身をどのように表現するのか、配信の効果がどの程度あるのかといったことを検討し、改善施策を進めていく手法は業種・業態によってさまざまです。

たとえば飲食店や美容院等の店舗ビジネスであれば予約内容のメール自動配信で当日キャンセル等の機会損失を減らすことができ、投資家が対象であればプレスリリースやIR等の情報をメールで即時に届けることで良好な関係構築に一役買うといったことがあげられます。

この記事ではメール配信サービスが提供している機能や特徴の活用事例をピックアップした業種ごとに紹介します。自社の業種にあったメール配信サービスの活用について、ヒントにしていただければと思います。各業種がメール配信サービスをどのように利用しているのか、Cuenote FC や Cuenote SR-S の事例を交えながら詳しく解説していきます。

メール配信サービスとは

まずメール配信サービスについて簡単におさらいします。複数のメールを一度にまとめて送信する一斉配信やターゲットに合わせたメルマガ運用や効果測定をおこなうメールマーケティング、リッチなHTMLメールを専門知識なしに構築できるHTMLエディターなど、日々のメール業務にまつわる多くの機能を提供するのがメール配信サービスです。

メール配信サービスでできることではメール配信サービスのタイプ（クラウド型・オンプレミス型）の違いや、コスト・機能・セキュリティ・操作性での選び方など更に詳しく説明していますので、そちらもぜひご覧ください。

各業種で共通するメール配信サービスのポイント

このようにビジネスにおいて必須と言っても過言ではないメール配信サービスですが、業種・業態に関わらず共通しているポイントがあります。この記事の後半でご紹介するメール配信サービスの業種・業態別事例とあわせて、もっとも重要となる共通のポイントを見ておきましょう。

1. メールが確実に届いているか

メール配信サービスを導入する際に意外と見落とされやすいのがメール到達率です。エラーアドレスの処理やその他のノウハウの程度によっては、想定した到達率が達成できない場合があるので事前に確認しておいた方がよいでしょう。

2. セキュリティ体制が整っているか

メール配信サービスは膨大な個人情報を取り扱うため、定期的な脆弱性チェックをおこなっていることや一定基準のセキュリティ体制が整っているかなど、信頼に足るセキュリティ対策ができているかどうかを見極めましょう。

3. 無料トライアル

メール配信方法と性能や管理画面の操作性など、メール配信サービスの資料だけでは判断が難しい場合、無料トライアルを試してみることで判断の近道となる場合があります。実際に操作等を試しながらサポートに問い合わせることで、よりイメージに近い使い方を見つけることができるでしょう。

メール配信サービスの業種・業態別の活用ポイントと事例紹介

それでは本記事の主題に進みましょう。上記ではすべての業種に共通のポイントを説明しました。ここからはメール配信サービスの活用方法について、一部の業種・業態をピックアップし事例を交えて紹介していきます。

1. ECサイト

あらゆる商品を販売することができるECサイトはメール配信サービスの活用がもっとも重要となる業態のひとつです。商品に関する情報をメルマガ等で直接顧客に届け、購入を促すことができるためです。

企業も消費者もITリテラシーが比較的高い傾向にあり、メール配信サービスが提供する洗練されたメールマーケティング支援の活用が推奨されます。その施策の範囲は広く、商品を魅せるメール文面のHTMLエディター、ターゲット顧客を抽出して情報を届けるセグメント配信、購入手前で離脱した顧客へのカゴ落ちメール、配信結果の効果測定と分析・ABテストなどがあげられます。

2. 情報サービス・テクノロジー

この分野では、顧客が求めるシステムの開発・運用等を担うため専門性の高いメール配信サービスの活用が考えられます。またDXが提唱されている昨今ということもあり、情報の取り扱いやプロセスにも変革が求められるケースが増えています。

メールという情報伝達手段は比較的古いものですが、社会のニーズやビジネスの変革に対応する新たな本質的な可能性を模索する段階に入ったともいえます。そのためメール配信システムと既存システムとのAPIによる連携方法が再び注目されます。

高速配信や到達確実性といった配信に関わる性能は基本的な前提条件となり、そこから一歩踏み込んだカスタマイズやサポートの利用が、この分野のメール配信サービスで重要視するポイントになるといえます。

3. 食品・飲料

多くの消費者を抱える食品・飲料業界では、マーケティングにおいてメールマガジンの配信が主軸であるという企業も少なくありません。自社の新商品の案内やアレンジレシピといったファン向けコンテンツ、製品に関するアンケートへの誘導など重要なチャネルとしてメール・メルマガが活用されます。

1997年にメールマガジン配信を開始したサッポロビール株式会社では、増え続けるコンテンツと読者に効果的かつスピーディーに対応していくため、メール配信サービスを活用しています。膨大な数の会員に高速に配信することだけでなく、地域情報をセグメントして反応をキャッチするなど効果的なマーケティングをおこなっています。キャンペーン応募の数はSNSよりもメールのほうが圧倒的に多いという結果も出ているようです。

サッポロビール株式会社の事例紹介

4. 交通

日本を代表する航空会社である日本航空株式会社（JAL）では「メールはインフラである」と定義しています。当初はメール配信システムを自社開発していましたが、複雑化していく要件に対応するため、高度で専門性の高いメール配信サービスの検討を決めました。

長年の自社開発・運用のノウハウの蓄積により一般的に提供されているメール配信サービスでは不足するため、高いカスタマイズ性を持つCuenote-SRSが採用されました。インフラのひとつとしてのメール配信を任せられると判断できたのが決め手となったようです。

高速かつ大量に安定してメールが送り届けられるようになり、技術的な課題が生じた際のサポート解決のスピードにも満足感を得られたようです。航空会社ならではの要求としては、セキュリティ・多言語対応・メール到達時間の厳守などがあげられます。

日本航空株式会社（JAL）の事例紹介

5. 不動産・賃貸管理

顧客の資産管理と活用を担う株式会社レオパレス21では、数十年にもおよぶ土地オーナーとの信頼構築のコミュニケーションツールとしてメール配信サービスを活用しています。

配信対象は高齢者の方の比率が高いため、クリックされやすいHTMLメールでの訴求を手軽におこなうため専門知識不要のHTMLエディターが欠かせない機能となっているようです。

メール配信サービスを導入後はHTMLメールの作成・編集だけでなく配信後の効果測定についても大幅に手間を減らすことができ、配信本数を増やしたのにも関わらず配信停止（離脱）がほとんど発生せず、それどころかコンバージョンが3倍アップになったということなので、費用対効果は計り知れません。

また月額でわかりやすい料金体系で毎月の配信数を増やしても費用の心配がないことや、いつ連絡しても丁寧で手厚いサポートが受けられることも、安心してメール配信サービスを長く使い続けるのに大切な要素となっているようです。

株式会社レオパレス21の事例紹介

6. 保険・金融業

個人情報の取り扱いを重視する保険会社では万全なセキュリティ対策が求められます。保険・金融業ならではの高度な基準を満たす必要があるため、メール配信サービスの仕様カスタマイズの可否も重要な要素となるようです。

100年以上の歴史を持つイーデザイン損害保険株式会社では、自社の厳しいセキュリティ基準を満たすために、メール配信サービス担当者に要望を伝え満足の行く対応を得ることができたとのことです。

見積依頼や契約者への案内のため1日約120種類以上の大量のメールを送信するのに2～3日要していたのが、メール配信サービスの導入によって2時間半まで短縮できたとのことです。それに加えメールの件名や文面に顧客名や契約商品名を表示する、差し込み機能で30～40%の高い開封率も実現しました。

イーデザイン損害保険株式会社の導入事例

7. 自治体・官公庁・公共サービス

情報の透明性や公平性が重要になる自治体・官公庁・公共サービスでも、メール配信サービスの効果的な活用が欠かせません。行政サービスや防犯・防災等の情報、イベント・お問い合わせ先の案内等の多岐に渡るコンテンツを担当課ごとのアカウントでメール配信できる仕組みがまず必要になります。

特に自治体等ではメール配信サービスを効果的に活用することで、従来の役場掲示板や窓口での案内に比して、住民に対して広く多くの方に迅速に情報を伝えることができます。すべての住民に対してメールを送るだけでなく、セグメントで対象者（子育て、高齢者、外国人、施設利用者等）を絞ることも可能になります。

通常業務に見られるような上長承認を経てメール配信に至るという手続きも重要視されますので、フローシステムを備えたメール配信サービスであることを確認しておくことも重要です。

まとめ

いかがでしたでしょうか。メールやメルマガの運用のもっとも有効な手段であるメール配信サービスですが、その利用方法や効果は業種によって様々あることを導入事例を交えながらご紹介しました。

メール配信サービスでアピールされている各種機能や対応について、業種や業態がことなれば効果が変わってきますが、場面が変わっても応用できることもあるかと思います。企業のメール・メルマガ配信のヒントになれば幸いです。

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