【2023年】クラウド型メール配信システムの特徴やメリットを徹底解説

メルマガの配信や集客や告知キャンペーンなどを目的としたメールマーケティングを行うために「メール配信システム」は欠かせません。

現在メール配信システムは多くの企業で、ビジネス利用されています。
メール配信システムを構築する場合、大量のメール配信に耐えられるサーバーやネットワークなどのインフラ環境の用意、メール配信ソフトの購入などの必要が生じ、高額な導入費用がかかることもあります。

しかし、クラウド型メール配信システムであれば、導入までのハードルが低くすることが可能です。
本記事では、クラウド型メール配信システムついて、その特徴やメリットを解説します。

メール配信システムを安価に導入したいと考えている方は、ぜひ参考にしてみてください。

クラウドサービス（SaaS）とは何か

クラウド型はインターネットを経由してサービスを利用する

クラウド(cloud)とは、クラウド・コンピューティングのことで、インターネットを介してコンピューターの資源をサービスという形で利用する、利用形態の1つです。
たとえば我々の生活において、水や電気はどこから提供されているかを意識することなく、必要な時に必要な量だけ利用でき、利用した分だけの料金を支払います。

クラウドも同じで、サービスが稼働している場所を意識することなく、インターネットに接続するだけで、ソフトウェア、サーバーやネットワークといった環境を利用できます。

ソフトウェアが利用できるサービスを、SaaS（Software as a Service）といいます。
すでに多くの人が利用しているGmailをはじめとしたメールサービス、スケジュール管理などのグループウェア、そしてメール配信システムなど、SaaSの形態でさまざまなアプリケーションが提供されています。

Saasの他にもクラウドサービスは存在し、提供されるサービスによってPaaSやIaaSといった複数の種類があります。

PaaS、IaaS

SaaS以外にもクラウドサービスはPaaS、IaaSなど多数の種類があります。それぞれ提供されるサービスが異なります。

■IaaS（Infrastructure as a Service）

IaaSは、サーバーやストレージ、ネットワークなどのITインフラを提供するサービスです。

AWS（Amazon Web Service）や、
GCE（Google Compute Engine）、Azure（Microsoft Azure）といったIaaSサービスがあります。

IaaSではストレージ、ネットワークなどのインフラがクラウドベンダーの仮想サーバーから提供され、
ユーザーはその上でミドルウェアやアプリケーションを自由にインストールし、稼働させることができます。

クラウドサービスは仮想環境のスケールアウトにも柔軟に対応できるため、イベントなどで一時的にリソースが必要なときに便利です。

■PaaS（Platform as a Service）

PaaSは、アプリケーションを実行するための環境を提供するサービスです。

IaaSで提供されているITインフラに加え、データベースやアプリケーションサーバーも含めて、クラウドベンダーから提供されます。

PaaSは一般のユーザーよりもアプリケーション開発者で利用されることが多いです。
アプリケーション開発者はPaaSを利用することで、開発環境を1から構築することなく準備でき、アプリケーションの開発のみに注力できます。

■SaaS（Software as a Service）

SaaSは、PaaSで提供される環境に加え、ソフトウェアもクラウドベンダーから提供されます。

そのため利用者は、インターネットに接続しさえすれば、そのソフトウェアが利用できます。
ソフトウェアが稼働するサーバーやネットワーク、ミドルウェアなどを意識する必要がありません。

ソフトインストール型とは何が違う？

クラウド上で動作するソフトウェアやインフラ環境を利用するクラウドサービスと異なり、ソフトインストール型は手元のPCやサーバーに直接ソフトフェアをインストールし、動作させる仕組みです。

PCにソフトウェアをインストールする方法は、パッケージとしてお店で販売されているものを購入してインストールする場合と、
インターネット経由でソフトウェアをダウンロードしたあとに、PCにインストールする場合とがあります。

オンプレミスと何が違う？

オンプレミスは広義で言えば前述のソフトインストール型の一種です。
サービス提供元が導入先企業のシステムやニーズ・セキュリティ要件などに合わせて、専用にカスタマイズした状態のソフトウェアを提供し、使用者はそれを手元の環境にインストールして使用します。

クラウドサービスとは異なり、外部からサービスを利用するのではなく、自前でサーバーやネットワーク、ソフトウェアなどすべて準備し環境を構築、サービスを利用する利用形態です。

データセンターをはじめサーバーやネットワークを構築する場所や設備の準備、実際のサービスの構築に至るまで、初期費用が高くなります。
また、それらの機器のメンテナンスも全て自前で行わなくてはなりません。

その分、環境のカスタマイズは自由に行えます。
クラウドサービスはクラウドベンダーから提供された機能を利用するため、カスタマイズがそれほど自由には行えません。

オンプレミスの場合、サーバーの増強やネットワークの変更、アプリケーションの改修などすべて自由なため、独自のカスタマイズが必要な場合は、最も適した利用形態といえます。

クラウドサービスのメリット4つ

1、導入コストを安く抑えられる

クラウドサービスは導入時の初期費用と、月額費用を支払い利用する形になります。
ソフトインストール型やオンプレミスと異なり、使用中のメンテナンスや自社インフラ環境整備などのコストがかかりません。

クラウドベンダーから提供されるソフトウェアを利用するため、インターネット接続できる端末があれば、自前で環境を準備する必要はありません。
そのため、オンプレミスと比べて導入時の初期コストを安く抑えられます。

2、すばやい導入が可能

クラウドサービスはクラウドベンダーと契約しアカウントが得られれば、すぐに利用できます。
そのため、サービスによっては数日、中には最速で即日利用できるものもあります。

オンプレミスの場合は、このようにはいきません。
ITインフラの機器設置場所の選定からIT機器インフラの設計・構築、ソフトウェアの導入、テストまで、あらゆる作業を自前で行わなくてはなりません。人的リソースも必要であり、期間も数週～数か月かかります。

そのため「安価にすばやく導入したい」という場合は、クラウドサービスが適しています。

3、運用の負荷が小さい

ソフトウェアのバージョンアップやサーバー等のメンテナンス、セキュリティ対策など、運用にかかる負担はすべてクラウドベンダーが対応してくれます。
そのため、利用者が必要な運用負荷を小さく抑えられます。

たとえば、Windowsのバージョンアップをはじめとした利用者側の環境への対応、サーバーの機器障害をはじめとしたハードウェア保守対応、クラウドサービスに対する新種のランサムウェアやマルウェアの対応なども、すべてクラウドベンダー側で行われます。

オンプレミスで導入した場合は、これらの運用もすべて自前で行う必要があります。

4、インターネット環境があればいつでもどこでも利用可能

クラウドサービスはインターネットを経由して利用するため、インターネットに接続できる環境さえあれば、いつでもどこでも利用できます。

たとえば、職場でなくても自宅でも利用できますし、クラウドサービスが対応していればPCでなくともタブレットやスマートフォンでも利用できます。

また、今では誰でも簡単にインターネット環境につなげられるため、同じサービスを利用することで情報の共有がしやすいというメリットもあります。

海外に出張したとしても、同じサービスを利用でき、日本にいる同じ会社の人間と情報を共有することも可能です。

さらに、この利点を活かして業務をクラウドサービス経由で行うことで、在宅勤務・テレワークも実施できます。

クラウド型メール配信システムの注意

複数企業でリソースを共有しているため、大量配信すると影響がでるときも

クラウドサービスでは、仮想サーバーによって複数の利用者とリソースを共有しているため、処理をするタイミングが同時になると、リソースを大量に消費しパフォーマンスに影響を及ぼす可能性があります。

たとえば、大量のメール配信や迷惑メールの送付を複数の企業が同じタイミングで行ってしまうと、
同じサービスを利用している別の企業の配信でリソースが不足し、配信遅延や不達などの影響が出てしまう場合があります。

もしクラウドサービスを利用してメール配信を行った際に配信遅延や不達が発生する場合には、配信タイミングをずらしてみるなど調整を行ってみるとよいでしょう。

企業独自のカスタマイズができない

オンプレミスで導入した場合、自由にカスタマイズができるため、独自機能を盛り込むことも可能です。

しかし、クラウドサービスで利用できる機能は、クラウドベンダーによって決められているため、機能追加や柔軟なカスタマイズができません。

ただしクラウドベンダーに相談すると機能追加をしてもらえる可能性があるため、導入前にクラウドベンダーに相談してみるのも1つの手です。

メール配信時に押さえておくべき「特定電子メール法」

どのタイプのメール配信システムを利用するかに限らず、メール配信を行う場合に押さえておかなければならない法律があります。

これは「特定電子メール法」であり、この法律に違反した場合は、3,000万円以下の罰金が科せられることがあります。

特定電子メール法が適用される範囲は「広告・宣伝」または「サイトへの誘導」を目的としたメールです。
どちらかの要素を含むメールは、特定電子メール法の規制の対象となります。
逆に言うと、この2つの要素を含んでいない場合は、特定電子メール法は適用されません。

特定電子メール法に対応するため、メール配信においては以下のポイントを遵守しましょう。

■必ずメール配信において受信者側の同意を得ること（オプトイン方式）

メールの配信は、事前に受信者側の同意を得て初めて送信可能となります。

また、受信者から同意がとれていること証明するため、記録を保存しておく必要があります。
保存する内容は、同意を受けたときの状況を示すもの（たとえば時期や方法）です。

■配信停止の通知を受けたら、即座に配信を停止すること（オプトアウト）

受信者がメールの配信停止を希望した際に、配信停止の手続きをするための方法をきちんと提示する必要があります。

また、メール送信者は、受信者から配信停止の通知を受けたら、即座に配信を停止しなければなりません。
受信拒否の通知を受けた場合も、必ず記録しておきましょう。

■配信メールに送信元情報を表示する

広告宣伝メールを配信する場合には、以下の内容の表示が義務付けられています。

1. ・送信者の氏名、名称（○○株式会社、など）
2. ・配信停止の手続きができること、およびその連絡先URL、メールアドレス
3. ・送信者の住所
4. ・問い合わせを受け付ける連絡先URL、メールアドレス

これらの項目は配信するメールに必ず記述するようにしてください。

メール配信システムを導入する際には、特定電子メール法に対応した機能をもっているシステムを選択しましょう。

この点を考慮しておかないと、配信するメールの内容によっては、処罰の対象となる可能性があります。

メール配信システム導入までの流れ

ここでは、クラウドサービスを利用してメール配信システムを導入するまでの流れをご紹介します。クラウドサービスによるメール配信システムの導入を検討中の方は、ぜひご確認ください。

事前準備

クラウドサービスの導入前に、目的、要件を決めておきます。

これは、クラウドサービスでは機能のカスタマイズに制限があるため「クラウドサービスを導入したものの、自社に必要な機能がない」ということを防ぐためです。
決める内容について、詳しくは、後述の「クラウド型メール配信を選ぶ前に決めておくこと」をご覧ください。

目的や要件が決まれば、機能の優先度が見えてきます。
これにより、多くのクラウド型メール配信システムにおいて、各サービスを比較し、自社にあったクラウドサービスを選ぶことが可能です。

また、実際にシステムを導入した際の運用担当者を決めておきます。
運用担当者にとって使いやすいシステムを選択することも重要です。これらの準備に1～2か月ほどを想定するとよいでしょう。

クラウドベンダーと打ち合わせ

クラウドサービスの詳細な機能を確認するため、クラウドベンダーに問い合わせ、説明を受けます。

また、事前に用意した要件を提示し、情報共有を行います。
要件とクラウドサービスの機能があわない部分がある場合は、カスタマイズの可否についても問い合わせをするとよいでしょう。

また、機能以外に自社内での運用や、セキュリティ基準なども確認しておきましょう。
たとえば、運用面であればクラウドベンダーからのサポート体制はどのようになっているか、セキュリティ面であれば、クラウドサービスのセキュリティ対策は自社の要件と合致するか、といった点があげられます。

クラウドベンダーからの提案内容を確認

打ち合わせた内容をもとにクラウドベンダーから提案を受け、提示された内容が要件や予算に合致するか確認します。特に配信上限や利用する機能が確認すべき点です。

コストは月額費用であるため、長期的に利用することを考慮したうえで検討しましょう。
たとえばメルマガ配信であれば、配信先メールアドレス数によって課金される場合はメルマガ会員の増加予測を考慮し、途中で料金プランを変更する必要性も検討しなければなりません。

また配信数が少ないうちから配信上限の高いプランを利用するのはコストが無駄にかかってしまいます。

また、ある程度ITインフラが整っている企業では、クラウドサービスを長期に利用するよりも、オンプレミスのほうが安く済む場合もあります。

これらのことからサービス保守やバージョンアップ等、オンプレミスにおける維持管理に必要なコストも鑑みながら、自社に適した料金プランを選択するようにしましょう。

【Cuenote FC】の料金プランはこちら　＞＞

トライアルを利用して操作性や機能性を確認

クラウドサービスによっては、無料トライアルで実際に使ってみて、実際の機能や操作性を確認することができます。
導入候補となる製品では運用担当者に実際に使ってもらい、その使用感を確認しておくと、導入後にスムーズに利用できて安心です。

トライアルの利用期間はおおよそ2週間～1ヵ月のため、トライアルを利用する前に確認項目を事前に洗い出し、計画的にサービスを評価することをおすすめします。

契約、運用開始

トライアルを実施し、利用するクラウドサービスが確定したら、クラウドベンダーと契約し、サービス導入までのスケジュールを策定します。

また運用担当者以外にも利用者がいる場合は、サービスの説明や操作方法のレクチャーなど、教育体制を整えます。

ここまでが、クラウド型メール配信システム導入の流れです。

そしてシステム導入後、実際にメール配信を行うための初期設定や配信先となる顧客一覧の準備、配信するメール内容の準備といった作業を経て、実際のメール配信を行う形となります。

クラウド型メール配信を選ぶ前に

メール配信の目的を明確に決めておく

クラウド型メール配信システムもさまざまな種類があり、サービスによって機能が異なります。
そのため、自社でメール配信を行う目的を明確に決めておくことが重要です。

たとえば、メール配信は大量にメール配信することだけが目的ではありません。
配信したメールが読まれ、いかにマーケティングにつなげられるかが目的であるため、メール配信後の効果を測定・分析できる機能がないと、本来の目的が達成されているかどうかの確認ができません。

また、既存システムと連携して商品のプロモーションキャンペーンを行いたいのであれば、既存システムとの連携が可能かどうかの確認が必要です。

このように、メール配信システムを利用する目的を明確に決め、それを達成できる機能を有しているかが、サービス選定の決め手になります。

メール配信数を決めておく

目的に合わせてメール配信数を決めておく必要があります。

これは、メール配信システムによって、配信できるメールの上限が異なるためです。
特にクラウドサービスでは、配信数によって価格が変わるものもあります。

また、配信数の上限を考えず配信をした場合や、想定していた以上の配信をしたために、すぐに上限に到達し、いざ配信したいときに配信できないのでは、せっかくのチャンスを失います。

このようなことがないよう、必要なメール配信数を決めておき、適切なクラウドサービスを選択することが大切です。

期間限定の施策実施によるイレギュラーな配信が多い等、運用内容によっては配信数を予め見積もることが難しい場合もあるかもしれません。

そのような場合、配信数無制限型の料金プランを用意している事業者のサービスなら料金を気にすることなく配信を行うことが出来ます。
システム選びの際は、自社のマーケティング戦略とのマッチングを考慮することも重要です。

【Cuenote FC】の料金プランはこちら　＞＞

メール配信システム「Cuenote FC」

ここでは一例として、クラウド型メール配信サービス「Cuenote FC」についてご紹介します。

Cuenote FCとは

Cuenote FCは、高速かつ多機能のメール配信システムです。

月間メール配信数60億通、システム契約数1,900以上の導入実績を誇り、企業規模によらず、さまざまな業界で利用されています。

Cuenote FCはクラウド型、オンプレミス型両方で提供されており、自社の環境に合わせて選択できます。

クラウド型の利用費用はメールアドレスのユニーク数によって異なり、初期費用30,000円、月額5,000円から導入できます。
また、配信数無制限で利用できるため、配信先が同じであれば何通配信しても料金が変わりません。

Cuenote FCは、大量のメールを確実に配信する性能と、メールマーケティングに活用できる豊富な機能を持ち合わせています。

ここからさらに、Cuenote FCの特徴および機能についてご紹介します。

Cuenote FCの特徴

■簡単操作で一斉メール配信

メール配信は管理画面からわずか20秒で設定完了という手軽さで、マニュアルいらずのシンプルな操作性です。
そのため業務の引継ぎも簡単。簡単、確実に業務を実施でき、作業時間の短縮にも繋がります。

また、メール配信状況のリアルタイム確認や、通知を受けることもでき、運用の手間を軽減できます。

■到達率の高いメール配信を実現

大量のメールを配信すると、ISP（インターネットサービスプロバイダー。インターネット接続サービスを提供する事業者）が送信元に対し「迷惑メールを配信している可能性がある」と判定し、
メールをブロックする可能性があります。そのため、配信したメールが到達しない可能性があります。

Cuenote FCでは、配信したメールがISPの負荷にならないよう、且つ迷惑メール判定が発生しないよう最適化したうえで送付しているため、高いメール到達率を実現しています。

■マルチデバイスに対応、最適なメール配信

Cuenote FCはスマートフォンや携帯電話など異なる端末に対しても最適化した形でメール配信を行う機能が搭載されています。

通常キャリアメールに対する送信はISPと同様、キャリア特性に合わせた配信を行わないと、受信ブロックされてしまいます。

Cuenote FCはキャリアに対して効率よく配信できるよう制御します。
また、端末別に適したコンテンツを配信する自動送り分け機能も搭載。キャリアだけでなく端末ごとに最適な形でメール配信を行います。

■APIによるシステム連携が可能

Cuenote FCはAPI（Application Programming Interface）を利用して、外部システムとシームレスな連携が可能です。この機能により、双方向でデータのやり取りが可能です。

たとえば、配信リストを外部システムからCuenote FCに取りこみメール配信を行う、逆にCuenote FCで分析したメール配信結果を外部システムに送り分析する、といったことが実現できます。

Cuenote FCの機能

Cuenote FCには、優れた特徴以外にも豊富な機能によって、メールマーケティングを効率よく実施できます。ここでは、その機能の一部をご紹介します。

■メール作成機能

Cuenote FCには、メールマーケティングに効果的なメールを作成するための機能が実装されています。

たとえば、HTMLの知識がなくともHTMLメールを簡単に作成できる「HTMLエディター」、メールの文面に受信者によって異なる情報を差し込むことができる「属性差し込み」、
差出人情報とメールの内容を保存し作成時間を効率化する「テンプレート」などがあります。

携帯電話向けのメールに合わせて、携帯キャリアに合わせた絵文字や、デコメを配信することも可能です。

これらの機能を使用すれば、誰でも受信者一人ひとりに向けたメールを作成することができ、開封率を高め、効果的なマーケティングを実現できます。

■メール配信機能

作成したメールをさまざまなタイミングで配信する機能を搭載。

受信者の行動に応じた配信を行う「シナリオ配信」や「ステップメール配信」、特定の受信者に絞って配信する「抽出配信」が可能です。

また、配信時も即時配信以外に、配信時間や速度を設定してアクセス集中を防止するなど柔軟な設定ができます。多言語配信もでき、海外向けのメルマガ配信も行えます。

■効果測定・分析機能

Cuenote FCは配信したメールの状況を細かく確認し、分析できる機能が実装されています。

配信状況や開封率、到達率以外にも、シナリオ配信やステップメール配信の効果測定、メール本文内のURLクリック率測定も可能。
これらを分析し、メールマーケティングに役立てることが可能です。

メール配信以外にも、新規登録会員や退会者など、会員の増減を確認できるレポート機能も備わっています。配信した内容に伴う会員の動向についても確認することができます。

■外部システム連携機能

外部システム連携は、APIによる連携以外にも複数の連携があり、自動化やレコメンドメールの作成が行えます。

レコメンドエンジン「Rtoaster」との連携によるレコメンドメールの配信、マーケティングオートメーションツール「XD.COMMERCE」と連携の連携によるリテンション施策の自動化が可能。

外部システム連携と連携すれば、配信するメールにさまざまな情報を盛り込み、より価値の高い配信を実現できます。

■セキュリティ機能

メール配信システムには、配信先の個人情報など重要なデータが保存されているため、十分なセキュリティ対策が必要です。Cuenote FCでは、さまざまなセキュリティ対策が備わっています。

外部からのセキュリティリスクに対しては、電子署名によるなりすまし・改ざんの防止、TLS暗号化によるデータ傍受を防止が可能。

また、万が一ログイン情報が漏洩してしまっても、ワンタイムパスワードによる二段階認証機能により、不正ログインを阻止できます。

また、内部からのセキュリティリスクに対しては、配信承認機能や操作ログの管理、権限設定ができるため、権限のないユーザーによる配信を防止します。

■管理機能

管理画面の操作ログ管理機能や、Cuenote FCに接続するIPアドレスを制限する機能など、管理機能も充実。複数の拠点で持っている配信リストを集約して一元管理することも可能です。

また、メール配信で注意すべき「特定電子メール法」に対応した機能もしっかり搭載。

受信者からのメール配信の同意を記録するオプトイン対応、メール本文中に設定しワンクリックで退会できるオプトアウト機能を備えています。

クラウド型メール配信システム まとめ

本記事では、クラウド型メール配信システムについてご紹介しました。

クラウドはインターネット経由でサービスを利用できる形態のことで、以下のようなメリットがあります。

1. ・導入コストを安く抑えられる
2. ・すばやい導入が可能
3. ・運用の負荷が小さい
4. ・インターネット環境があればいつでもどこでも利用可能

クラウドサービス導入は、事前に目的・要件をしっかり整理したうえで、クラウドベンダーと打ち合わせをしていくことで、自社にあったサービスを導入することができます。

クラウド型メール配信システムには、導入実績が豊富な「Cuenote FC」があります。

詳しく知りたい方は資料請求の他、無料で利用できる試用版もあるため、実際に使ってみて使用感を試してみることをおすすめします。




　キューノート エフシー

メール配信システムCuenote FC（キューノートFC）は、会員管理やメール配信後の効果測定をグラフィカルに表示。システム連携用APIなども提供しており、一斉配信からメールマーケティングまで行えます。独自開発のMTA（配信エンジン）とノウハウで、月間のメール配信数76億通・時間1,000万通以上(※)の高速配信を実現し、スマートフォンや携帯にもストレスなく高速・確実にメールを届けます。 ※クラウド型サービス（ASP・SaaS）の実績値

メール配信システム・メルマガ【Cuenote FC】について詳しく見る　＞＞




この製品に関してのお問い合わせ