SMS配信サービス【メリットと選び方】

SMS（ショートメッセージ）配信サービスが実は"今"国内法人から注目をされているのをご存知でしょうか？ なぜ、"今"SMSなのか？

今回の記事では、世界のメッセージングサービスの現状や動向にも着目しながら、 SMSを中心にメッセージングサービスのビジネス活用についての理解を深めて頂きたいと思います。

昨今止まらないグローバル化の影響でコミュニケーションが複雑化しています。

そのため、メッセージングサービスを利用する以上は世の中のメッセージングサービスの動向も追っていかなければいけません。

長文ですが、主なテーマはSMSのビジネス活用を検討している方々向けに、SMS配信サービスの「メリット（特徴）」と、「サービスの選び方」をご紹介致します。

※時間のない方、端的に情報収集したい方は、最下部の「まとめ」の箇所だけご覧ください。

※「SMS配信サービスの選び方」を知りたい方というは、前段は飛ばして後半の「SMS配信サービスを選ぶポイント」をご覧ください。

近年、新たなメッセージングサービスが次々と登場しています。

多くの企業は、どのチャネルを使って個人へメッセージ配信を効果的に発信していけばいいのか、困惑しているのではないでしょうか？

そんな中、メッセージングサービスの中でダークホース的存在ともいえるのが「SMS」と「メール」です。

それでは「SMSがなぜダークホース的な存在に成り得るのか？」という点について具体的なデータや事例も交えてご紹介します。

目次

なぜ、"今"SMS配信サービスが注目されているか？

SMS配信のメリット1.　他チャネルと比較しても「リーチが広く」、「開封率が良い」

　〇SMSは「リーチが広い」

　〇豆知識：SMSの市場規模

　〇SMSの「開封率の高さ」

SMS配信のメリット2.　アドレスの変更が少ない

SMS配信のメリット3.　 SMS配信サービスは「特定の用途」で活躍

SMS配信が「本人認証」と「重要なメッセージ・通知」になぜ最適なのか？

　〇SMS配信の活用用途 - 本人認証（事例）

　〇SMS配信の活用用途 -「重要なメッセージ・通知」（事例）

　〇SMS配信の活用用途 -プロモーション・キャンペーン（事例）

SMS配信サービスを利用する際に注意すべきこと～オプトイン

SMS配信サービスを選ぶポイント

　選ぶポイント1.SMSを確実に送り届けたいなら「直収接続」の配信サービスを選ぼう

　選ぶポイント2. SMS配信サービスのコストはどのくらいか

　選ぶポイント3.その他SMS配信サービスの選定・比較ポイント

SMS配信サービスの課題と今後の展望

［まとめ］SMS配信サービスのメリットと選び方

なぜ、"今"SMS配信サービスが注目されているか？

先に結論から言ってしまうと、SMS(ショートメッセージサービス)は多くのメッセージングチャネルと比較して

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　　1.「開封率」が圧倒的に高い（約90％）

　　2.「特定の用途（本人認証や重要な通知）」での利便性が特に高い

　　3.携帯電話・スマホの電話番号だけでメッセージが送れる

　　4.メールと同様、「インストール不要」で誰にでもメッセージが届けられる
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大きな理由としては主に上記の4つです。

実情として業種を限定せず、SMS配信サービスを活用した企業の多くが業務上のあらゆる課題を改善しています。

例えば企業がSMSを取り入れたことにより...

　・キャンペーン時のwebページの「流入率」が向上

　・業務連絡や事前連絡、督促通知の「レスポンス率」が大幅なアップにした

　・人材系の企業で顧客対応に割く「コスト削減」に成功した

　・本人認証を行うことで、不正アクセスや不正送金等、不正な複数アカウント作成のトラブル等が減った

といったような様々な成果を得ています。

メールと異なり、SMS配信は1通あたりの配信コストが発生するものの、「開封率90％」と、あらゆるメッセージングチャネルの中でも圧倒的な数値を誇ります。

昨今存在感を強めているMA（マーケティングオートメーション）は、元々メールが主流のコミュニケーションチャネルでした。

しかし最近では着眼率の高さからメールだけではなく、SMSも併用することが効果的といわれています。

SMS配信のメリット1.　他チャネルと比較しても「リーチが広く」、「開封率が良い」

最近「"今"SMS配信サービスが注目されている」というようなタイトルの記事を目にした方は多いかもしれません。

とはいっても、「SMS配信サービス？いやいや...実際にSMSってマイナーなんじゃない？正直ピンとこない」と感じる方も多いのではないでしょうか。

こと日本においては、世界各国と比較して、かなり早いタイミングで、メールを送受信できる環境が整えられており、メッセージを送受信するツールとして、SMSを使う機会がほとんどなかったことから、そう感じてしまわれるのも仕方ないかもしれません。

しかし、結論を言ってしまえばSMS配信サービスはメッセージングチャネルとして大変優れたポテンシャルを秘めています。

まず、SMSは「メールと同様にスマホ・携帯電話を持つほぼ全ての人にメッセージを送ることができる」ため、「圧倒的なリーチの広さ」を誇ります。

「リーチが広い」ことで、より多くの人にメッセージを届けられます。

加えて、国内では特定の用途に限りピンポイントで利用されることが多いため、流通量も少なく「高確率でメッセージを開封してもらうことが可能」です。

では具体的にSMSの「リーチの広さ」と「開封率の高さ」という二つの特徴から、SMS配信サービスのメリットを解説していきます。

〇SMSは「リーチが広い」

SMS自体は1996年から存在していましたが、メッセージングチャネルとしては課題を多く抱えていました。

そんなSMSも進化を遂げ、他キャリア間でのSMSの送受信が可能になり、スマホの普及でチャット形式に変化したことで利便性を大幅に改善しました。

総務省の「平成26年版の情報通信白書」では「84.3%の人が月に1回以上SMSを利用している」というデータが出ており、SMSが普及してきている様子がうかがえます。

法人から個人にSMSを配信する「A2P-SMS配信サービス」は国内では2011年7月からはじまりました。

※個人が個人に対して送るSMS配信を「P2P-SMS配信」と言い、法人から個人に贈るSMSを「A2P-SMS配信」と言います。

（P2P （Person to Person）、A2P （Aplication to Person））

そのため、古くから使われているメッセージングチャネルの「メール」などと比べると歴史も浅く、特に個人間のコミュニケーションにおいて言えば、LINEやその他SNSのように頻繁に使われるようなチャネルでもないため、あまり身近なものに感じないかもしれません。

そんなSMS配信サービスですが、インストールが必須の「アプリケーション」とは異なり、スマホ・携帯電話に「標準搭載」されているため、「スマホ・携帯電話を持つほぼ全ての人にリーチ」が可能です。

因みにアプリの場合、「アプリプッシュ通知」が可能です。
アプリプッシュとは、アプリをインストールしているユーザーに向けて送られる通知のことです。アプリから通知を受信した際にスマホやデスクトップのポップアップ画面に通知が届くことで、ユーザーはほぼ確実にメッセージを確認することができます。
しかし、ユーザーが端末側のアプリ通知をOFFにしたり、アプリ自体を削除してしまった場合、通知が届くことはありません(機種を変更した際など)。
SMSの場合、デフォルトで端末に標準搭載のため、アプリインストールの有無に限らず、電話番号を使ってポップアップ画面へ通知することが可能です。

そのため、全世界共通のグローバル基盤と言っても過言ではありません。

つまり、メッセージングアプリのように「自分と同じアプリを受け手がインストールしていて、且つ利用しているかどうかを気にする必要がない」というメリットがあります。

このメリットがどの程度魅力的なのか？

［世界のアプリ利用率からみる、SMS配信サービスの魅力］

現在、国内では人材不足の問題で「外国人労働者受け入れ」政策の検討をしています。

また、2020年の東京オリンピックの開催の影響で、日本史上かつてないほどに外国人が日本に訪れています。

これが何を意味するのかと言えば、商圏が国内に限定されている企業や、国内向けの製品サービスのみ取り扱っていた日本企業も、外国人の存在を無視できなくなってきているということです。

総務省の2017年の調査データによれば、現在国内の日本人の総人口は縮小傾向にあるものの、外国人の人口は230万人以上に達しています。

更に国内の外国人の流入数は増え続けており、東京都に至っては約4％近くが外国人というデータまで出ています。

加えて、「日本国内にいる外国人」とひとくくりの表現はできず、その内訳の出身国はバラバラです。

そして、ここで注目したいポイントは外国人の出身国によって「利用するメッセージングアプリも大きく異なる」ということです。

これだけ外国人の存在感が強まってくれば、様々なメッセージングアプリが国内で広まり、シェア率にも変化を及ぼします。

今時、メッセージングアプリといえば真っ先に思いつくのが日本国内だとLINEです。

既にデファクトスタンダードとして、相当な普及率をたもっているものの、全員が全員LINEを利用しているわけではありません。

下記は、現在米国で話題となっている新興メディアアクシオス（AXIOS）というビジネス情報サイトのレポートデータになります。

　1.Facebook Messenger：21億3,000万人（2017年第4四半期）

　2.WhatsApp：15億人（2017年第4四半期）

　3.Viber：10億1,000万人（2018年3月）

　4.WeChat：10億人（2017年第4四半期）

　5.QQ：が8億600万人（2018年第1四半期）

　6.LINE：が2億人（2018年1月）

　7.Telegram：2億人（2018年3月）

　8.Snapchat：1億9,100万人（2018年第1四半期）

　（Media reports/Axios）

また、下記は別のデータの図になりますが、国ごとのメッセンジャーのシェア率が一目瞭然です。

　出典：Digital in 2018 Global Overview from We Are Social

次に米国の「AppAnnie」のデータを参照した情報ですが、日本、タイ、台湾ではLINEユーザーが多いとされており、中国ではQQ、インドではWhatsApp、アメリカではFacebook Messenger、韓国ではKakao Talkが主流のメッセージングサービスとなっています。

※2016年3月2日付、「AppAnnie」iPhone Social Networking部門調べ。

上記の情報を見れば、国によって利用するサービスが大きく異なることがうかがえます。

因みに中国ではInstagramやTwitter、FacebookといったSNS全般に規制がかけられているため、中国国産ののメッセージングツールとなるWeChatが使われています。

シェア率でいえば、中国人の人口数は世界の総人口の約6分の1を占めているので圧倒的なシェア率です。

ちなみに最近だと主要アプリであるWeChatはプライバシー保護の観点で問題視されておりファーウェイをはじめとする企業使用が制限されてきているため今後の先行きが不安視されています。

WhatsAppは欧米・東南アジア・南米以外で多くのシェアを誇ります。

また、現在急速に経済発展中の新興国であるインドやアフリカでは大きくシェアを獲得しているようです。

インドやアフリカはまだスマホではなくフューチャーフォン（いわゆるガラケー）のシェア率が多いようで、WhatsAppは昔からフューチャーフォンに対応していたという経緯からダウンロード数はトップになっています。

※WhatsAppは2014年にFacebookに買収されている。

個人間のコミュニケーションでは上記にあげた、主要なメッセージングアプリを利用することがほとんどです。

しかし、冒頭で話をしたように、人それぞれ使っているメッセージングサービスは異なるわけで、「誰にでも必ずメッセージを送れるとは限らない」わけです。

メッセージングアプリの場合、メッセージを送信したくても、相手が自分と同じアプリを使っていなければメッセージを送信することはできません。

つまり顧客とコミュニケーションをとるうえで、「顧客が自分と同じメッセージングツールを使っている」ということは大前提になります。

そのためSMS配信サービスに限らず、どのメッセージングサービスにおいても非常に重要な課題となるのが「リーチの広さ」なのです。

また、メッセージングアプリやSNSは流行り廃りも多く、かつて大流行したMixiやGREEといったSNSも、いまではLINEやFacebookに移り変わっています。

数年前に、このような状況になること誰が想像できたでしょうか？

因みに、LINEがスタンプのバリエーションと、その数の多さが大きな要因として台湾でヒットした事例をみても、いつどのタイミングで新たなメッセージングサービスが生まれてシェアを伸ばすかは未知数です。

これに対して、「SMS」と「メール」は流行り廃りに流されづらい。つまり、相手の環境を気にすることなくメッセージを届けることができる、「安定したチャネル」と言えます。

「メール」であれば、メールアドレスを持っていないという人は世界中どこを見ても稀です。

例えば、メールアドレスはあらゆるサービスを受けようとした際に必要です。

会員登録のIDはメールアドレスが使われることが圧倒的に多く、これについてはメールをあまり利用しない未成年の層にも当てはまります。

このことからメールは、他チャネルと比較してもリーチが圧倒的に広いということがわかります。

では、SMSはどうなのか？

SMSは電話番号を利用してメッセージを送るため、スマホ・携帯電話を持っているユーザーほぼ全員にメッセージを配信することが可能です。

現在国内のスマホ・携帯電話のユーザー数は、総務省の調査で総人口に対し約133.8%にいるというデータが出ています。

※100％を超えているのは、一時期格安SIMの登場で携帯電話の２台持ちが流行ったからです。

※因みに２台持ちはインターネット通信専用と電話専用というかたちで使いわけることで、携帯料金を下げる効果を狙ったものです。

この２台持ちの人を除外したとしても、現代は1人が1台スマホ・携帯電話を所持する時代になったといえます。

SMSは「デフォルトでスマホ・携帯電話に標準搭載」されています。

そのため、他メッセージングアプリと比較した際に、相手の環境を気にせず、より多くの人にメッセージを届けることができます。

ただ、SMS配信サービスは配信通数課金のため、メールの送信と同じ感覚で、大量にSMSを一斉配信とはいきません。

そのため、SMSはコストとかけられる予算を十分に加味し、「目的・用途」を明確にしたうえで適切なタイミングで配信する必要があります。

〇豆知識：SMSの市場規模

実は"今" SMS（ショートメッセージ）配信サービスが注目されているのをご存知でしたでしょうか？

その実態とはどのようなものなのか？

法人向けSMS配信サービスの市場状況（まとめ）

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　・［はじまり］法人向けSMS市場が形成され始めたのはキャリア相互接続が開始された2011年7月～
　・［展望］黎明期の市場で、爆発的に市場拡大している。今後ビジネス向け通信インフラとして定着すると推測されており、今後は様々な業種で利用用途・普及率の拡大が期待される。
　・［流通量］2015年度1億1140万通が、2016年度2億2460万通と倍増し、2017年度見込も81.1%増の4億通強、その後も年率50%以上の成長で2021年度には26億8800万通になると予測される（参照元：ミック経済研究所：2022年度までの年平均成長率(CAGR)40%以上のA2P-SMS市場）
　・［特徴１］SMSは開封率の高さが注目されている
　・［特徴２］インストールが必要な一般のアプリケーションとは異なり、世界共通で携帯スマホに標準搭載されている
　・［海外事情］日本と異なり、海外でのSMSの普及率は高い
　・［国内事情］国内の現状は本人認証や通知系の用途が多いがプロモーションやその他用途での利用率の上昇も予想されている
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〇SMSの「開封率の高さ」

現代はインターネットとスマートフォンのダブル普及が大きく影響していて、「情報過多」の時代になっています。

この事象により、情報の飛び交う量が膨大になり、且つ情報が流れるスピードも急激に上がりました。

SMSの場合、他チャネルとは異なり流通量が多くないため、メッセージが埋もれて読まれなくなるという課題が生じずらいのです。

一般的に個人間でのコミュニケーションではLINEやメッセンジャーなどのアプリが使われることが多く、SMSはあまり利用されません。

また、国内ではECサイトから送られてくるプロモーションやキャンペーン系のメッセージはメールで送られることが多いため、結果的にSMSの流通量が膨大になることはありません。

これが良い面に働き、メッセージが埋もれない大きな要因になっています。

また、スマホ・携帯電話に標準搭載されていることから、受け手がメッセージを受信したタイミングで「ポップアップ画面に表示」されるのも大きな強みで、受け手の通知設定やアプリの起動有無に関係なく、瞬時にユーザーの目に留まります。

SMSのメリット2.　アドレスの変更自体が少ない

SMS配信は電話番号を使ってメッセージを配信するものです。

電話番号はメールアドレスと異なりアドレスの変更が少ないのが特徴です。

例えば、携帯キャリアのメールアドレスの場合、キャリアを変更すると＠マーク以下のドメインが変わってしまいますが、電話番号は異なります。

メッセージが相手に届かなくなる理由の一つに「アドレスの変更」がありますが、電話番号の場合、携帯キャリアを変えてもMNP（ナンバーポータビリティ）により番号を変更する必要がないためアドレスの変更自体が少ないのも強みです。

SMS配信のメリット3.　SMS配信サービスは「特定の用途」で活躍

はじめに、大まかなSMS配信サービスの用途と活用シーンについて紹介します。

基本的な用途といえば、個別配信と一斉配信です。

活用シーンとしては、支払確認・督促、アンケート、出荷連絡、事前連絡・リマインダー(工事日・面接日・契約更新等、緊急時の情報通知)などがあります。

個人のスマホ・携帯電話からSMSを送信する際、1端末あたり200通の上限もあるため、多くの人に一斉配信したい際にはSMS配信サービスの利用が必須です。

実際の運用イメージとしては、まず配信対象となる顧客の電話番号をSMS配信サービス側に個別入力かCSVファイルの一括アップロードをします
↓

次に読み込んだ連絡先に対してSMSを送ります。
↓

配信はPCの管理画面から、作成した文書・メッセージを送ります。

他チャネルと比較した際の、SMSの最大の特徴といえば主に


①リーチが広い

②開封率の高い

③「スマホ・携帯電話に標準搭載」

④「電話番号だけで送れる」


ことです。

この４つの特徴が備わっているSMS配信サービスは、「本人認証」、必ず又はすぐに見て欲しい「重要なメッセージ」を配信したいときに大変有効的です。

もちろんプロモーション用途や、その他の用途でも幅広く使われていますが、本人認証や重要なメッセージ・通知系のメッセージを送りたければ、SMSがおすすめです。

SMS配信が「本人認証」と「重要なメッセージ・通知」になぜ最適なのか？

〇SMS配信の活用用途 - 本人認証（事例）

SMSの用途は昨今多岐にわたっていますが、元々金融機関やクレジットカード・決済代行業者の「本人認証」用途で多く使われていました。

以前から業界の中でも「メジャーな認証方法がSMS」という認識があり、本人認証といえばSMSでした。

SMS認証が増えた背景としては、警察庁や金融庁等が金融機関に対して、深刻化していた不正送金対策のために２要素認証の実施通達したことが大きな要因です。

因みに2要素認証とは、一つめの認証がIDパスの認証で、二つめの認証がSMSを使ったワンタイムパスワード認証です。

現在、2要素認証は金融機関に関わらず様々な業界で広まっています。

クレジットカード会社であれば融資やローンの契約に至る過程で連絡のやり取りが幾度と発生します。

そのため、本人との連絡が取れないのは大きな課題になります。

SMSを活用することで大幅にレスポンスを上げられるというのは大きなメリットです。

また、スマホアプリのダウンロードも認証コードを活用したアプリ認証でSMSが活用されています。

ではなぜ「本人認証」の用途にSMSが適しているのか？

スマホ・携帯電話の「電話番号」と「個人」は結びついており、本人認証がし易いからです。

基本的には本人以外がスマホ携帯電話を所持することは稀なため、SMSの認証精度は高いと言えます。

そのため、なりすましのリスクも少ないというメリットもあり、セキュリティ的にも安心です。

また、IDやメールアドレスと異なり、「電話番号のみの入力」が可能なため、入力が簡単です。

これらのことから、SMSによるスマホ・携帯電話の電話番号を活用した認証方法は、カジュアルに認証が行えることに加え、精度の高い認証が行えるという利点があります。

　※参考記事：【SMS配信活用例】SMS配信を使って本人認証

〇SMS配信の活用用途 -「重要なメッセージ・通知」（事例）

［業務連絡・リマインド］

SMSの用途で現在伸びているのが緊急性や重要度の高い「業務連絡」や「決済・督促通知」などです。

通知におけるSMSの効果は大きいです。

実際にDMに比べて数倍のレスポンス効果を得たという事例も多数見受けられました。

工事日の事前通知を行えば訪問先の人の在宅率が上がり、何度も行き来するロスが改善されます。

例えば代引きなどで、持ち合わせがないという事態も防げ、納品遅延を遅らせることも可能です。

他にも、書店や雑貨屋、ホームセンター等では度々在庫切れが発生し、顧客が欲しいものを購入できなかったというシーンを度々目にします。

その課題改善として、顧客に入荷連絡をすることで、顧客は商品の在庫状況をタイムリーに把握でき、満足度の向上・再来店にも繋がります。

これら事例をみても分かる通り、SMSは開封率が高いため、重要なメッセージをタイムリーにきちんと確認してほしいときに最適です。

他にも、現在増えてきている用途が、人材派遣・紹介会社の「業務連絡」です。

派遣会社の場合、アルバイトや派遣スタッフ個人のメールアカウントやLINEアカウントを管理していないケースは多いです。

しかも雇用される側はプライベートアカウントを他人に知られたくない人も多いです。

しかし、人材会社側も電話番号は連絡先として管理しているケースが多いです。

いざ、電話が繋がらなくても、SMSを送れば、高確率でメッセージをみてもらえるため安心です。

アルバイト・スタッフ側も移動中で電話に出られないときや、電話にあまり出ないタイプの人でもメッセージを受け取るこが可能です。

また「決済・督促通知」や「予約確認」といった用途でもSMSが有効的です。

具体的には下記のような用途があります。

例えば

［督促通知］

　・料金未納、不動産の家賃未払いの住人で電話や郵送通知に応答がない人に督促通知でSMSを送る

　・公共料金の区民税や地方税滞納の督促通知

　・ガスや電気、水道料金など光熱費の通知用途として、使用状況や確定料金、支払い期日、催促通知

　・教育機関では奨学金の説明会のお知らせや、単位獲得の危ない学生宛てに補講案内、重要な提出物が未提出の生徒に対する督促通知などがある

［事前通知］

　・宅配業者や工事業者が訪問前に、事前連絡をSMSで送ることで、在宅率が上がり訪問から工事に至るまでの流れをスムーズにすることが可能

（宅配業者や通信キャリア、パソコン修理会社などが多い）

［コンタクトセンター］

支払いに関する連絡や、支払いの残高不足による通知、書類不備、緊急連絡、アンケート等でSMSを配信することでレスポンス効果を飛躍させている

［予備校・学習塾］

他にも学習塾や予備校で、夏季講習や冬期講習などの特定の時期に生徒に対して一斉通知のSMSを送り高確率でレスポンスをしてもらいたいというニーズなどもある

〇SMS配信の活用用途 -プロモーション・キャンペーン（事例）

［キャンペーン・プロモーション］

海外だと「プロモーション・キャンペーン系のSMS」が多く流通しています。

一方、海外と比較して日本企業でプロモーション系のSMSを送ることが一般的ではなく、流通量は圧倒的に少ないです。

実際に受け取った経験がある方も少ないのではないでしょうか？

ただ、近年メルマガやDMのレスポンス効果を補完する目的で、SMS配信をするというケースは増えています。

また、開封率の高さが注目されECショップなどのキャンペーン通知にも使われています。

キャンペーン通知ではwebページへの誘因、来店顧客へのフォローアップSMSによるリピート率増加、新製品のリリース告知等のシーンで使われています。

具体的な事例を上げると、現在コンビニの数をも凌ぐとされ、競争が激化しているクリーニング店は競合との差別化を強いられています。

そのため、SMSを利用して販促のためのキャンペーンSMSを送り、顧客接点の強化・リピートの促進を行っています。

ほかにもMAとのAPI連携で活用するシーンも増えています。

［SMSでコスト削減やレスポン率を補完］

コスト削減という観点でいえば、SMSは1送信あたり15円前後のコストがかかるのに対し、DMはロット数にもよりますが、大体1,000通のはがきDMを送ると、おおよそ1通あたり「70円～80円前後」のコストがかかります。

単純に1通当たりのコストを比較すると、開封率90％以上のSMSはコストパフォーマンスが高いことで注目されています。

このように、DMの代わりにSMSを配信することで「コスト削減が実現できる」というメリットは、今後SMSの利用率を拡大する大きな要因になるとみられています。

コスト削減の事例でいえば、コールセンターなどでは効率的に顧客案内を行うために、電話案内の中でコール担当が顧客の電話番号からSMSを配信することで、カスタマーサービスを効率化している事例もあります。

電話だけでは伝えきれない内容の補足情報を送ったり、顧客が手続きをスムーズに行えるように対象のURL（webページ）に誘導したりされています。

　※参考記事：休眠顧客への通知にも活用できるSMS配信サービス

SMS配信サービスを利用する際に注意すべきこと～オプトイン

メルマガを送ったことがある人であればご存知かと思いますが、メルマガの場合は特定電子メール法、通称「特電法」に準拠してオプトイン（本人同意）をとってからでないとメール配信ができません。

SMSを送信する際も、この特電法に準拠しなければいけません。

「いやいや、SMSとメールは違うでしょ？」という疑問がでてきそうですが、そんなことはありません。

特電法はメールをはじめとする、「SMSを含む電子メッセージを送る際に適応される法令」です。

※因みに、違反をすると、最悪の場合「1年以下の懲役又は100万円以下の罰金（法人は3000万円以下の罰金）」が課せられることもあります。

メッセージを受け取る側の立場を考えれば、オプトイン（本人同意）を取るのは至極当然のことです。

受け手が、「欲しい」とも言っていない、宣伝系のメールやSMSが月に何通何通も届いてきたら不快になるはずです。

オプトインをしていても、相手の望まないメッセージを送り続けてしまえば、最悪クレームや通報をされる、またはブロックされて以後メッセージが届かなくなる可能性もあります。

こうならないために、「特電法」では事業者が不特定多数の人対し電子メッセージを送る際は、まずオプトインをとらなければいけません。

このように、正しくオプトイン（本人同意）を取っていなければ、SMSを配信することができます。

因みに「購入したリスト」への配信はもちろんNGです。

また、配信先のアドレスに対してオプトインをとっていない場合はどのような形で今後オプトインをとるかを確認しなければいけません。

オプトインの取り方はSMSを配信する事業者ごとに異なるため、不安な場合はSMS配信サービスを提供しているサービスベンダーに相談してみるのも良いかと思います。

SMS配信サービスを選ぶポイント

サービスの比較ポイントはすべて上げると分かりづらくなるため、まずは大きなくくりでのサービス選定ポイントをご紹介します。

選ぶポイント1. SMSを確実に送り届けたいなら「直収接続」の配信サービスを選ぼう

「キャリアと直収接続」のサービスか否か？これは海外ではなく、日本国内のキャリア携帯を持つユーザーに向けてSMSを配信したいときに重要な要素です。

そのため、SMSを確実に届けたいのであれば、「国内キャリア（NTT dokomoやau、softbank等）と直接接続したSMS配信サービス」を選ぶのをオススメします。

※因みに、海外のサービスは「国際回線」を利用した「国際網接続」のSMSになります。

海外アグリゲーター(事業者)のサービスや、国内でもキャリアと直接接続していないSMS配信サービスを検討する際は注意が必用です。

なぜなら「到達率がキャリアと直収接続しているサービスと比較して低い」からです。

開封率の高さが最大の魅力でもあるSMSが到達すらしないのであれば、本来望む効果を期待できないからです。

到達率に関して言えば、海外製のSMS配信サービスから、架空請求のSMSや、実在の企業を偽ったなりすましたSMSが多く送られていました。

これらの背景からもユーザーから受信拒否をされてしまう割合が増えたというのも国際回線を通したSMSの到達率が下がった大きな理由の一つです。

因みに日本の市場は海外企業からは魅力的な市場と認識されているようです。

理由として、日本のマーケットは世界各国から見ても所得水準が高く、製品・顧客ボリュームも大きいとされています。

加えて、製品・サービスの付加価値や流行にも関心が高い人が多く、魅力的な市場と評価されているのが大きな要因です。

これらのことから事情から、現在海外から国内にSMSを送りたい企業は多いといえます。

そんな中、海外では日本国内にSMSを配信するなら、海外のSMS配信サービスではなく、国内キャリアと直接接続したサービスのほうが良いだろうということで、海外からも「国内キャリアと直接接続したSMS配信サービス」が今注目を浴びています。

選ぶポイント2. SMS配信サービスのコストはどのくらいか

SMS配信サービスは一通あたりに配信コストがかかります。

平均で1通15円前後と言われていますが、サービスによって一通あたりの配信コストが異なります。

配信通数の完全従量課金制もあれば、初期費用が発生するケースもあります。

そのため、実際に「配信したい配信通数」と「予算」を考慮して導入を検討しなければいけません。

ネットで検索すると、SMS配信サービスの料金体系は明示されているケースが少なく、サービスベンダーに直接問い合わせる形になります。

この場合、予め、配信する「目的」・「用途」・「想定配信通数」のイメージ等は最低限目途をつけておくと、問い合わせした際に料金のイメージがわきやすく、検討がスムーズに進みます。

選ぶポイント3. その他SMS配信サービスの選定・比較ポイント

複数サービスを検討する際には自社のポリシー・要件に近いサービスを選べるとベストです。

下記に紹介する内容も、要件次第で重要な比較ポイントになり得るものですのでご参考までに

〇長文対応・URL短縮機能

SMS配信は元々短文のメッセージしか送れないことが課題としてありました。

しかし、Twitter等SNSの浸透で短文でのコミュニケーションが一般的となり、今ではそこまで大きな課題とはみなされていません。

ただ、現在ではSMS配信の文字数制限の課題をクリアした「長文対応のSMS配信サービス」が多くなりました。

因みに、長文配信が必須要件になる場合の企業様向けの補足情報もお伝えいたします。

長文配信はSMS配信サービスによって、「管理画面上での操作」や実際にSMSを受け取った際の「メッセージの表示のされ方」が異なります。

管理画面上の細かい操作の違いはさておき、実際に長文SMS配信をした際のメッセージの表示のされ方も確認しておくと良いです。

長文配信が必須要件の場合、管理画面上での操作次第で運用担当のリソースを割くことがあります。

また、表示に関しても、受け手に違和感を覚えさせないための配慮をしたうえでサービスを検討できると良いです。

因みに長文が送れるSMS配信サービスでも、au、docomoに送る場合は一通70文字前後で1通とカウントされることが多く、600文字の長文SMS配信をした際には9通分の費用がかかります。

この時「URL短縮機能」が付いていれば、長いURLを短縮することで文字数の節約につながり配信コストを抑えられるので便利です。

〇自動配信をするための開発が簡単か？

SMS配信サービスを利用する際によくあるニーズとして、管理画面から手動配信をすること以外に、自社システムやデータベースと自動連携してSMSを配信をしたいというニーズも多いです。

この自動連携したSMS配信とは、本人認証などで使われることが多いです。

（銀行・カード会社、ポータルサイト運営会社、ゲーム会社などで多い） 活用用途としては電話番号による本人認証、業務連絡、ID・パスワード自動発行で使われます。

例えば、スマホアプリと自動連携することで、アプリをインストールするユーザーに本人認証をしたいとき、登録している電話番号宛てに認証コードを送り、そのコードをアプリの認証画面に入力することで本人認証が可能になります。

金融系のサービスを取り扱う業界では二要素認証が求められています。

昨今IDやパスワードを不正に入手する悪意のある第三者が増えているため、IDパスだけの認証だけではなく、SMS配信を活用した本人認証も加えることでセキュリティを向上させ、不正アクセスのリスクを低減できます。

また、WEBサービスの場合、直接会っての取引を行わないため、SMS認証で1ユーザーが複数アカウントを不正に作成するなどを防ぐことができます。

複数アカウントの獲得は、キャンペーン時のポイントインセンティブを不正に稼ごうとする人への対抗策にもなります。

開発者向けの内容になりますが、このSMSの自動配信を行うには、自社システムとサービスベンダーが提供するSMS配信サービスを連携することで配信が可能です。

この場合、SMS配信サービスが提供する「API」を利用すれば、さほど労力を掛けずともシステム連携を実現できます。

ただし、一概に「API」といっても、さまざまな仕様のAPIがあります。

APIの仕様は様々なものがありますが、近年あまり見かけなくなってきているような仕様の古いAPIを利用する場合は、少し注意が必要な場合もあります。

使われる頻度が下がったAPIの仕様を利用するということは、開発側のリソースを必要以上に使うなど、非効率な開発をせざるを得ない場面も出てくる可能性があるためです。

APIの仕様はさまざまですが、近年多く使われているAPIを使えれば、開発者にとって親切です。これはつまり、仕様の把握がし易く、工数・スケジュール等の削減も可能となり、運用までの流れがスムーズになるということです。

　※参考記事：SMSを活用した本人認証のイメージ

〇情報セキュリティ施策

セキュリティはSMS配信サービスの選定のときにおざなりにされてしまうケースが多いのですが、実は重要なポイントです。

昨今個人～中小企業に限らず、大手企業や著名企業までもがセキュリティ施策が不十分だったがゆえに、フィッシング（なりすまし）による振り込み詐欺や情報漏洩、悪意のある第三者からの不正アクセスによるアカウント乗っ取りなどの被害などの事故が幾度も起こっています。

ではどんなセキュリテイ施策があるのか？いくつか例を紹介します。

①通信の暗号化

通信中のデータを「暗号化」することについては、今の時代、当たり前のことですね。

②IP制限

初歩的なセキュリティ施策として「IP制限」があります。

※「IP制限」の具体的な施策名：ファイアウォールなど

※ファイアウォール：イメージとしては「外部ネットワーク」と「内部ネットワーク及びDMZ」の間に壁を設置して、外部からの攻撃（不正アクセス）をブロックする施策です。

IP制限をすることで外部の悪意のある第三者から不正にシステムにログインされることを防ぐことができます。

これによりサービスの運用者が事前に指定したIP(サーバー)からしか管理画面にアクセスができなくなるため、社内関係者以外からアクセスされる脅威にさらされづらくなります。

③IPS・IDS（不正侵入検知・防御）

セキュリティ施策上、ファイアウォールの足りない部分を補完する施策として、IPS・IDS（不正侵入検知・防御）といった施策があります。

具体的な機能としては、ログを取得して攻撃を把握、分析する、ファイアウォールでブロックできなかった攻撃を検出・防御し、内部ネットワーク上では内部の不正なアクセスや通信を監視することができます。

④アプリケーション・ソフトウェアの脆弱性対策

SMS配信サービスに限らず、アプリケーションやソフトウェアというのは必ず、穴（欠陥）があります。

悪意のある第三者はこの「穴」をみつけて、ウィルス（マルウェア等）攻撃を仕掛けて、アプリをウィルスに感染させアカウント情報を抜きだすなど、個人情報（クレジット情報など）を盗むこともできます。

これを防ぐためには、定期的にアプリやソフトウェアの脆弱性を発見し、改善する施策を取っていることが重要になります。

ウィルスに感染して重要な情報を抜き取られるようなことが無いように、脆弱性対策の一環として定期的に更新されている安全性の高いサービスを選ぶことが大切です。

⑤保有資格

目に見えてわかりやすいもので認証資格があります。認証資格とは第三者機関が定める一定の個人情報の取り扱いを始めとする、セキュリテイ要件を満たした場合に付与される証明証のようなものです。

サービスを提供している事業者が、「P（プライバシー）マーク」をはじめ、「ISMS（情報セキュリティマネジメントシステム）認証」など第三者機関により安全性を認められているかどうかを確かめるのも大切です。

〇サービスのサポート態勢

業務に支障をきたす、故障やサービス障害が発生したときに迅速に対応できなければ、クレーム発生や担当部署の業務がストップしてしまう場合があります。

ここも以外をと見落としがちなポイントですが、サービスベンダーによってサポートの内容が異なります。

例えば、対応はメール対応のみであったり、サポート態勢が充実しておらず、緊急時に中々サポート窓口に繋がらないとなると導入後トラブルが発生した際に困ってしまいます。

そのため、検討時には、どのような手段（電話やメールなど）でサポートの受付を行ってもらえるかを必ず、確認しておきましょう。

SMS配信サービスの課題と今後の展望

SMS配信はメリットばかりでなく、もちろんデメリットがあります。

それは主に、

（1）文字数制限

（2）リッチな配信ができない

（1）文字数制限

一般的にSMS配信といえば、70文字程度までしか送ることができないので、要点を最低限に絞らなければいけません。

そんな中、最近のA2P-SMS配信サービスは長文配信が可能で、600文字以上のメッセージ配信にも対応しています。

また、文字数を余計に割くリンクURLも短縮して記載する機能も搭載されているなど、文字数制限の課題は大分改善してきていると言えます。

（2）リッチな配信ができない

リッチな配信とは、テキスト以外に画像や、動画、音声、アニメーションを添えたメッセージ配信のことを言います。

わかりやすい例でいえば、最近の広告はリッチなメディアといえます。

文字と静止画だけの表現に留まらず、より多くの閲覧者の反応を得るため、動画広告やアニメーション、閲覧者の行動に応じたメッセージや広告配信をすることができます。

LINEやSNSもリッチ配信に対応しており、メールにおいても機能拡張を行えば、リッチ配信が可能です。

やはりテキストだけでは表現の幅が限られてしまうため、メッセージングツールとしては訴求力がイマイチです。

そんな中、メディアのニュースにも度々取り上げられていましたが、国内の3大キャリアが提携しSMS配信の次世代型プラットフォームを提供するといった施策も注目されています。

このような流れから、「SMSもいずれはリッチな配信ができる」ことが一般的になり、「表現の幅も大いに広がる」ことが予想されます。

［まとめ］SMS配信サービスのメリットと選び方

SMS配信のメリットと特徴

"今"注目されているSMS配信サービス。現在国内のSMS(ショートメッセージ)流通量は大幅に伸びてきており、企業からは「ビジネス活用できる主要メッセージングチャネル」として認識され始めてきています。

「実際にSMS配信ってどうなの？」という疑問の声に応えて、今回はSMS配信サービスの「メリットと特徴」を解説し、「サービスの選定ポイント」についてもご紹介しました。

SMS配信の分かり易い最大の特徴は「リーチの広さ」と「圧倒的な開封率（90％）」です。

コミュニケーションチャネルの大前提は「相手が自分と同じアプリをインストールしていてはじめてコミュニケーションがとれる」とれます。

昨今、日本国内には外国人がかつてないほど流入してきており、その出身国も様々です。

出身国によって利用するメッセージングアプリは大きく異なり、今ではLINEだけではなく、Facebook MessengerやWhatsApp、WeChatなど様々なアプリが使われています。

グローバル化が進む昨今、SMSは上記であげた通常のメッセージングアプリとは異なり「インストール不要」で「スマホ・携帯電話に標準搭載」のため、ほぼすべての人にアプローチができるグローバル基盤といえます。

そのため相手の環境を気にする必要がありません。

更に、SMSは標準搭載のためスマホ・携帯電話の「ポップアップ画面」に表示されるため、瞬時に目に留まり、見落とされる確率も極めて低いです。

もう一つの大きな強みとなる、「圧倒的な開封率」に関しては、個人間でのコミュニケーションや企業のプロモーション用途で使われる割合が少ないため、必然的に流通量が制限され「メッセージが埋もれない」という強みがあります。

これが良い意味で開封率の高さに影響しています。

このメッセージが埋もれないというSMS配信のメリットが、重要な通知や事前連絡、予約確認、督促通知等の用途で活躍します。

実際にSMS配信を導入した企業がレスポンス効果を大幅に上げることに成功した企業事例も多く見受けられます。

また、開封率とは別に、2要素認証を行う金融・クレジット決済代行会社の間では「本人認証の手段といえばSMS配信」という認識があります。

スマホ・携帯電話は個人と結びついており、且つIDやメールアドレスとは異なり電話番号だけで入力ができるということで、カジュアルでありながらもセキュリティも高く、認証精度の高い認証方法とされています。

ただ、上記のような使われ方だけではなく、現在SMSの活用用途は拡大しています。

例えば下記のようなものがあります。

・不正アクセス防止を狙った、ECサイトのログイン認証

・訪問時の不在が原因で起こる作業遅延や再訪問の防止効果を狙って宅配・工事業者が事前確認をするといった用途（実際に在宅率がアップし業務のロス改善を実現している。）

今後上記のような用途の拡大に加え、今までにない新たな用途拡大も期待されています。

また、海外では一般的とされるプロモーション・キャンペーン用途のSMS配信は、現状国内ではあまり流通していません。

しかし、今後国内でもDMに代わる「コスト削減」や、他チャネルのレスポンス効果を補完する目的として、SMSを配信したいというニーズが拡大してきていくことが予想されます。

SMS配信サービスの選び方

SMS配信サービスを選ぶ大きなポイントは、国内キャリアユーザーに送る場合、到達率に影響を及ぼす「携帯キャリアと直収接続」のサービスを選ぶようにしましょう。

※国際回線を利用した海外SMS配信サービスは国内では到達率が低いため

また、1通あたりの配信コストはサービスごとに料金体系が異なります。そのため、SMS配信の「目的・用途」は明確にしたうえで情報収集を行うことで自社にとって最適なサービス候補が絞り込みやすくなります。

配信サービスの細かい選定ポイントもご紹介します。

［運用開始までの流れは簡単か？］ サービスベンダーに問い合わせる際には、自動配信を行う際に必要な開発の負担・工数の確認（APIの仕様などの確認）もしておくと導入までの流れがスムーズです。

［トラブル回避のセキュリティ施策］

昨今注意喚起されている、なりすましや情報漏洩、不正アクセス対策として、セキュリティ施策にも気を遣うことが重要です。

これは企業の信頼・ブランドを守る重要な要素です。

具体的には「IP制限」や「通信の暗号化」施策の実施をはじめ、個人情報の取り扱いにおける第三者機関から提示された基準を満たしていると認められた事業者に与えられる「保有資格（Pマーク、ISMSなど）」の有無を確認し、信頼できる事業者のサービスを利用することをお勧めします。

もちろん、SMS配信サービスには弱みもあります。

メールと異なり送信コストがかかるため、目的と用途が明確で、且つ配信のタイミング見極めなければいけません。

また、文字数制限やリッチ配信の対応といった点での課題も抱えています。

しかし、現代では長文配信が可能なサービスが増えてきています。

加えて国内3大キャリアによる次世代型SMS配信サービスの登場により一部領域内でのリッチ配信の実現も可能としています。

これらのことからも、SMSは今後ビジネス用途として、より実用性の高いメッセージングサービスとして進化していくことが期待できます。

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