SMS一斉送信サービスとは？ 送信方法とサービス選びのポイントも紹介

国内市場において、現在多くの企業から注目を浴びているSMS（ショートメッセージサービス）の送信。その実態とはいかなるものなのか？今回はSMSの一斉送信を検討されている事業者様向けにSMS送信のメリットやサービス選びのポイントについてご紹介致します。 SMSの一斉送信サービスについて詳しく知りたい方は「SMSの一斉送信を行うには？」からご覧ください。

　

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　　●　SMS一斉送信サービスが注目される理由

　　●　他チャネルと比較してSMS送信が特に優位に活用できる場面とは？

　　●　SMSの一斉送信サービスの利用料金や選び方がわかる
　

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SMS送信のメリットとは？

　

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● ポイント 1
SMSの送信シーンは極めて限定的なため、流通量が少なく開封率が90%以上

● ポイント 2
SMS送信で利用される電話番号は住所と異なり変更されて届かなくなる問題が少ない

● ポイント 3
SMSはスマホ・携帯電話の標準アプリのため、顧客にインストールさせる必要なく送信できる。結果、顧客へのリーチハードルも低い。
　

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①SMS送信は開封率が高い

理由1：SMS送信はメッセージの流通量が制限される

SMS（ショートメッセージサービス）の最大のメリットは開封率の高さです。なんと「90％近くの開封率」を誇るというデータもある位です。
そもそもSMSは、本人認証(SMS認証)や重要な通知などで送信されることが一般的だったので、その他のチャネルと比較して自然とメッセージの流通量が制限されていました。そのため当然ながらメッセージが埋もれること自体が少ないため、SMSの受信者の目に入り易くなります。

理由2：SMS送信アプリはスマホ・携帯電話に標準搭載されている

SMS送信・受信に必要なアプリケーションはメールと同様、「インストールが不要」でスマホ・携帯電話に「標準搭載」されています。そのため、SMSが届いた際は「ポップアップ画面（スマホ起動時の通知画面）に通知が届く」ため、受け手の目に留まり易いというメリットがあります。

②アプリやSNSと比較してSMS送信はリーチが広い

2018年の総務省が発表した調査データによれば国内のスマホ・携帯電話の保有率133.8％となっており（100％超えなのは2台持ちも含むため）、ほとんどの人が保有しているといえます。そのため、SMS送信はリーチする幅が非常に広いといえます。
これはメッセージアプリと比較した際のメリットです。メッセージアプリは、特にC2C（個人間）でのメッセージのやりとりにおいては非常に便利です。しかし、送信対象がアプリをインストールしていない場合、メッセージを送信すること自体ができません。このようにアプリを利用してメッセージのやりとりをする場合、受け手も同じアプリをインストールしていることが大前提となるため、メールなどと比較するとアプローチをする敷居がどうしても高くなってしまいます。

③SMSの送信先アドレス（携帯電話番号）は変更がされにくい

SMS送信をするには、電話番号が必用です。SMS送信時はデータ通信ではなく電話回線を経由して送信されます。（※）
昨今、ナンバーポータビリティという仕組みのおかげで、スマホ・携帯ユーザーは携帯キャリアを乗り換えても電話番号を変更する必要がなくなりました。
そのため、SMSの送信対象の「アドレスが使われなくなったり、変更されたりして送信エラーになるという問題自体が起こりづらい」というメリットがあります。

※昨年主要携帯キャリアのドコモ・au・ソフトバンクが提供を開始したショートメールサービスの＋メッセージ（プラスメッセージ）においては、次世代規格のRCSを採用しているため、データ通信を利用しています。
＋メッセージは昨今のAndroidでは標準のメッセンジャーアプリであり、iPhoneでもappleストアから入手することが可能。

SMS送信のデメリットとは？

　

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● ポイント 1
SMSには送信コストがかかる

● ポイント 2
送信コストがかかるため、SMSが一斉送信されるケースは少なく、認証や通知といった特定の活用用途が中心
　

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SMS送信のデメリットは、1通あたり送信するのに無料ではなく送信コストがかかることです。
そのため、やみくもに一斉送信をするのではなく、特定の用途や必ず見て欲しい通知などで利用されます。
※その他にも、最近では封書やDMのの代替えとしてSMSの一斉送信サービスを利用するケースや、レスポンス率の補完のためにSMS送信を活用する事例も増えてきました。

SMSの一斉送信サービスを行うときの活用例

　

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● ポイント 1
スマホ・携帯電話番号を使ったSMS送信は、本人同一性が高いことから本人認証が主流の使い方として利用されている

● ポイント 2
開封率が高さとリーチのし易さから、アルバイトの業務連絡や家賃滞納などの督促、工事日・予約受付のリマインドなど、重要なメッセージでSMS送信サービスが利用されている。

● ポイント 3
休眠掘り起こしやDMの代替えなどプロモーションでのSMS一斉送信も徐々に増加
　

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活用例①：SMS送信は元々、「本人確認(SMS認証)」が主流

電話番号は個人と紐づいているため、なりすましをされる可能性が低いといえます。なぜかというと、一般的に考えてスマートフォン・携帯電話を不特定多数の誰かと共有して利用するといったことは考えづらいからです。（例外として親が子に一時的にスマホを貸し与えるといったことも考えられますが...）
そのため、本人認証をする手段として、電話番号をつかったSMS認証は非常にカジュアル且つ、精度が高い認証手段として、金融機関をはじめアプリの本人認証のメジャーな手段として活用されてきました。これは今も昔も変わらないSMS送信の主要な用途と言えます。 このようにSMS送信は元々、特定の用途に特化して利用されていましたが、昨今その到達率の高さから認証以外に通知や業務連絡といったSMS送信の需要も増えてきています。近年では販促・プロモーション・来店促進の目的でSMSの一斉送信サービスが活用されるケースもでてきています。

　※参考記事：SMSを活用した本人認証のイメージ

活用例②：決済通知や督促通知、業務連絡などの重要なメッセージはSMSで送信

SMS送信は下記のように必ずチェックしてほしい通知やお知らせを送るときにも重宝されています。

　・アルバイトや派遣への業務連絡でSMS送信
　・家賃滞納や電気・ガス・水道費支払いの督促通知を対象者にSMSで一斉送信
　・工事前日のリマインドとしてのSMS配信
　・大学の奨学金のお知らせや補講・緊急時のお知らせをSMSで一斉送信
　・クレジットカードやネットショップでの決済通知としてのSMSを送信

活用例③：プロモーション・来店促進でSMSを一斉送信

国内市場において、販促用途でのSMSを一斉送信するというのは、実はまだあまり一般的ではありません。 しかし、ここ数年でSMS送信の有用性が国内企業の間で認知され始めており、販促目的でSMS一斉送信サービスを活用する流れが広がってきています。

一方、国内と比較して海外では販促目的でのSMS一斉送信サービスの活用は広く普及しています。
SMSは1送信あたりに送信コストがかかるためメルマガのように大量に一斉送信するというわけにはいきませんが、特定のタイミングで実施されるキャンペーンの告知・リリースなどの際には積極的にSMSの一斉送信サービスを活用してみてもよいかもしれません。

　※参考記事：休眠顧客への通知にも活用できるSMS配信サービス

SMSの一斉送信を行うには？

　

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● ポイント 1
SMSの一斉送信にはSMS一斉送信サービスの導入が必要

● ポイント 2
SMS一斉送信サービスは個別送信から自動送信、効果測定、差込配信なども可能
　

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個人のスマートフォン・携帯電話からSMSを送る場合は個別配信となるため、一斉送信はできません。
そのためSMSの一斉送信を行うには、専用のSMS一斉送信サービスを利用する必用があります。 もちろん、SMS一斉送信サービスは一斉送信に限らず、個別送信やシステム連携による自動送信にも対応しています。 SMS一斉送信サービスには単純に一斉送信機能だけではなく、メッセージに社名や宛名を差し込んだりすることで着眼率をあげたり、開封を促したりする効果もあります。その他にも便利な機能が複数搭載されているため効果的なSMS一斉送信を行うことができます。

SMSの一斉送信サービスでできること

　

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● ポイント 1
SMS一斉送信サービスは長文配信やSMS認証などの自動配信機能にも対応

● ポイント 2
送信機能以外に、URL短縮による文字数節約、SMS一斉送信後の効果を電話番号ごとに確認できる

● ポイント 3
SMS一斉送信サービスには権限管理や、システムのセキュリティ対策を目的とした不正アクセス防止機能が備わっているため、システム運用にかかるトラブルを低減できる。
　

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①長文SMSの配信

通常のSMS送信では1通あたりの文字数制限というものがあります。SMS一斉送信サービスでは長文配信が可能で、1通あたり600文字以上（一斉送信サービスにもよる）の長文SMS配信が可能です。

②URL短縮機能

SMS送信には文字数制限がありますが、URL短縮機能を活用すれば、文字数を節約することもできます。

③SMSの予約送信機能

予約送信機能を利用することで、事前にSMSを一斉送信する日時を指定して、送信ができます。

④SMSの送信結果を確認する

到達率の確認やクリックカウントなど、SMS送信後の結果を見ることで効果を検証することができます。

⑤SMSの自動配信

本人認証(SMS認証)や通知系のメッセージを送信する際に自社システムと連携してSMSを自動で送信させることができます。

⑥権限管理

社内の人間が複数人でSMS一斉送信サービスを運用する際には注意が必要です。
というのも操作をするのは「人」であるため、どうしても誤送信や誤った操作で大切なデータを消失させてしまうといったトラブルが起こるリスクがあります。
そこで、誤送信の防止や、個人情報（一斉送信先のリスト）には特定の人以外に触れてほしくないなどという場合に、権限管理の機能を利用することで、不意に生じるミスやトラブルを削減することができます。
具体例をあげると、例えば担当者Aは文書作成はできるが個人情報が含まれるデータは閲覧できかったり、上長の承認がないと送信ができなかったりといった細かな権限設定を設けることができます。

SMSの一斉送信時に確認すべきこと～特電法

　

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● ポイント 1
SMS一斉送信サービスの利用は特電法が適応されるため、原則はオプトインアドレスへの配信が求められる

● ポイント 2
特電法に反してSMSを一斉送信してしまった場合、課徴金が課せられるリスクがある
　

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SMSの一斉送信は特電法（特定電子メール法）という法令に準拠した配信を行う必要があります。特電法といえば、一般的にメール（メルマガ）配信に適応される法令では？という印象がありそうです。実はそうではなく、特電法は電子メッセージを送る際に適応される法令であるためSMS一斉送信サービスを利用する際にももちろん適用されます。

現在、プライバシー保護といった観点から、個人情報の取り扱いは非常にナーバスな問題となっています。
SMSを一斉送信する対象にパーミッション(同意)をとらず、メッセージを一斉送信した場合、クレームや通報をされるリスクが高まります。そうなると、結果的に企業としての信頼を損ね、罰金を課せられるリスクもあります。（購入したリストへの一斉送信などもNGです）

そもそもSMS一斉送信サービスを利用したい場合でも、パーミッションがきちんととれていないリストへの一斉送信など、スパム判定を受けるリスクの大きい送信元だと判断されてしまうとサービス提供自体がNGになるケースもあります。
※もちろん受け手にスパムだと感じられないように送信頻度や文面といった部分にも気を配る必要があります。
そのため、まずは自社の配信リストはパーミッションがとれているかどうか、特電法に準拠した一斉送信が行えるかどうかといったことを確認しておく必用があります。

参考記事：SMS配信するにもオプトインは必要？

SMSの一斉送信サービスを選び方

　

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● ポイント 1
国内直収（国内携帯キャリアと直接接続している）SMS一斉送信サービスがおすすめ。国内直収のSMS一斉送信サービスはスパム判定されづらく到達率が高い。たいして国際回線を利用した非直収のサービスは不達のリスクがある。

● ポイント 2
SMS認証などの自動配信要件がある場合、「API・システム連携が容易なSMS一斉送信サービスであるかどうか？」も確認してみるのがおすすめ。

● ポイント 3
料金だけでなく、個人情報保護の観点から、SMS一斉送信サービスのセキュリティや導入企業の実績なども見てみることが大切
　

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①国内直収（キャリアと直接接続）のSMS送信サービスかどうか？

メールもSMSもそうなのですが、個別送信と異なり不特定多数に一斉送信を行う場合、メッセージの受け手側の受信環境でスパム判定をされてブロックされるリスクが生じます。
国内携帯キャリア（ドコモ・au・ソフトバンク・楽天モバイル）を利用するユーザーにSMSを確実に届けたい場合、国内直収(キャリアと直接接続)しているSMS一斉送信サービスを利用することを推奨します。
なぜなら、国際回線を経由したSMSの一斉送信の場合、URL付きのSMSは、受信拒否されたりなど、到達率が大きく異なるためです。

②SMSの自動送信をする際はAPIの仕様にも注目

これはどちらかというと技術者視点のポイントになります。SMSの一斉送信とは別に、自社データベースや自社システムと連携し、自動でSMSを送信する企業の場合、APIを利用してシステム連携を行う必要があります。
システム連携をするとなれば開発・システム部門や開発ベンダーに依頼をかけなければいけないため、工数やコストがなるべくかからない仕様が理想です。
工数やコストを削減するためには、技術者にとって、扱い易かったり、過去に使ったことがあるような、APIの仕様であれば、使い慣れている（一から覚えなくて済む）ことから、工数等の削減に繋げやすくなります。
APIであれば、一例として「RESTFul」形式を採用していれば、最近のプラットフォームで良く採用されている方式であるため、連携が容易になったりもします。

③セキュリティ

SMS一斉送信サービスは基本的に携帯端末ではなく、パソコン上からインターネット上にアクセスして運用を行うSaaS（クラウドサービス）になります。具体的にはインターネットから管理画面にアクセス・操作して運用を行います。
インターネット上でのセキュリティというのはリアルの空間と比較すると目にみえづらいため、多くの人が正確に理解できていません。結果、多くの企業が適切なセキュリティ対策をとらないため、顧客の重要な情報が抜き取られるといった事故が後を絶ちません。このようなトラブルを未然に防ぐためにもセキュリティ施策は重要です。

そのため、きちんとアクセス制限による不正ログイン対策や、外部からの攻撃に備える脆弱性対策といった施策がどの程度のレベルでできている一斉送信サービスなのかという点にも注視しましょう。

④SMS一斉送信サービスの導入実績

SMS一斉送信サービスに限らないことですが、安心して取引を行うためには信頼できる送信サービス提供元かどうかを確認する必要があります。大企業や著名企業との取引には一定の取引基準、実績や高いセキュリティが求められるケースが多いです。そのため、取引先企業の規模や取引社数などを見れば、送信サービス提供元のベンダーの信頼度を測るときの分かり易い指標となります。取引後に想定されるリスク回避やトラブル対応といったことに重きを置く場合、「SMS一斉送信サービスの導入実績」をみることで素早く比較検討の候補企業を絞り込むことができます。

SMS一斉送信サービスのまとめ

いかがでしたでしょうか？今回はSMSの活用シーンやメリットデメリットに加え、SMSの一斉送信サービスを選ぶ際の注意点もご紹介しました。

SMS一斉送信サービスは認証や重要な通知などの特定の用途に特化して利用されてきましたが、ここ数年で開封率の高さやリーチの広さが注目され、様々な業種・用途でSMSが活用されるようになりました。
一方、SMS一斉送信サービスは1通あたりの送信コストもかかるため、どんな目的・シーンで配信を行うのかを見定めなければいけません。

国内では海外と比較して、まだまだSMS一斉送信サービスの活用は普及が進んでいません。しかしここ数年、企業からのSMS送信の需要は増え続けており、メール（メルマガ）やメッセージングアプリとは異なった特長を持っているということで、様々なシーンでの有効活用が期待されています。
そのため、まだSMS一斉送信サービスを活用していない企業であれば、積極的に現状のコミュニケーションチャネルとの組み合わせや代替えといった部分で活用を検討してもよいのではないでしょうか。

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