SMSを一斉送信する方法とは？ 送信方法やかかる費用を紹介

電話番号さえ知っていれば、気軽にメッセージを送ることができるSMS。プッシュ通知で表示をONにしている方も多いため、読まれる可能性が非常に高いメッセージツールの１つです。

そんなSMSを活用してメルマガのように、一斉送信することも可能です。今回は、わかりやすく解説していきます。

SMSとは？メリット・デメリットやメールとの違い、ビジネスでの効果的な使い方も解説

SMSの一斉送信する方法とは？

SMSを複数人に一斉送信する方法は、2026年3月時点においては「SMS送信サービス」を活用する必要があり、その他の方法はありません。なぜなら、SMSは電話回線を利用するため、1対1を前提とした技術で、TOの複数入力やCC、BCCなどの仕組みがないためです。

「SMS送信サービス」の場合も、厳密には１つの文章を元に、登録されたアドレスそれぞれに個別配信を高速に行うことで一斉送信を行っています。

SMS送信サービスで一斉送信する方法は主に以下の手順です。

SMS送信サービスでの一斉送信方法は、厳密には提供するサービスによって異なります。ただし、一般的には以下の通りです。

そもそもSMSを一斉送信する活用シーンとは？

SMSの一斉送信は、主に企業が顧客に送信する時に活用されます。活用シーンは以下のようなものがあります。

締め切り・支払期日などの重要通知

支払いや手続きなど期日が決まっているものに対して、リマインドメッセージとしてSMSが使われることがあります。SMSの到達率やプッシュ通知で表示されやすい特徴を活かし、「重要」なメッセージを顧客に送る時に活用されます。

学校や病院・自治体などのコミュニティのメンバーへのお知らせ

例えば学校の休校や緊急情報の共有、病院や自治体でのお知らせ、企業の従業員に対して災害時の安否確認など、コミュニティ内に対して一斉連絡を行うときに活用されます。特にコミュニティによっては、メールアドレスの取得はできておらず、電話番号ならわかるというケースも多くあります。その場合、１人１人電話するわけには行きませんので、SMSを一斉配信することが有効です。

SMS認証や通知メールなどにも

メルマガのような一斉配信とは異なりますが、本人確認のためのSMS認証やログイン・購入など通知用途として活用されることもあります。

プロモーション・来店促進

現在の国内市場において、販促用途でのSMSを一斉送信はあまり一般的ではありませんが、プロモーションや来店促進のために一斉送信することも不可能ではありません。 ただし、１通８円など費用が掛かることや、一般的ではないため高頻度で配信することはブランドイメージ低下に繋がる可能性もあるため、避けたほうが良いでしょう。

企業がSMSで一斉送信を行う３つの理由とは

確実性高く相手に情報が届くから

SMSの最大の特徴として、携帯電話番号は持ち主が変わるケースは非常に稀です。さらに、多くの端末はデフォルトでSMSのプッシュ通知表示をONにしていることから、通知が目立つという点があげられます。

そのため、重要性や緊急性が高いメッセージを送る時に有効です。

少ない情報で送信できるから

Webサービスはアカウント登録などでメールアドレスを入力してもらうケースは多いと思いますが、Webを介しにくいサービスの場合、メールアドレスは取得しておらず、電話番号程度しか知らないというケースも多いでしょう。SMSはまさにこのようなケースの時にもメッセージを届けられる稀有なツールです。

ハガキなどと比べて即効性やコスト面で優れているから

ハガキは１通数十円以上かかり、切手の貼り付け・投函など行うべきタスクも多くあり全体的なコストは高くなりがちです。一方、SMSは個人利用では１通３円程度から配信が可能です。SMS送信サービスを活用しても6～10円ほどで、ハガキと比べても非常に安価です。

SMS送信サービスは、誰も簡単に導入できない可能性がある

SMS送信サービスは、基本的に有料サービスです。そして、SMSの確実性の高さを活かすためには、携帯キャリアに直収接続しているサービスを利用することをオススメします。

この場合、SMS送信サービス提供企業との契約に加え、キャリアの審査に通過する必要があります。迷惑なSMSを送られないように、法人の信頼性や配信用途などをチェックしています。そのため、ケースによっては使用できない場合もあります。

SMSの一斉送信時に確認すべきこと～特電法

SMSの一斉送信は特電法（特定電子メール法）という法令に準拠した配信を行う必要があり。例えば営利目的の配信を行う場合には、同意の許可が必要です。特電法といえば、一般的にメール（メルマガ）配信というイメージを持たれている方も多いでしょう。しかし、特電法は電子メッセージを送る際に適応される法令であるためSMS一斉送信サービスを利用する際にももちろん適用されます。

SMSを一斉送信する対象にパーミッション(同意)をとらず、メッセージを一斉送信した場合、クレームや通報をされるリスクが高まります。結果的に企業としての信頼を損ね、罰金を課せられるリスクもあります。（購入したリストへの一斉送信などもNGです）

参考記事：SMS配信するにもオプトインは必要？

SMS一斉送信サービスでできること

ここでは、SMS送信サービスでできることを紹介します。

長文SMSの送信

通常のSMS送信では1通あたりの文字数制限というものがあります。SMS一斉送信サービスでは長文配信が可能で、1通あたり600文字以上（一斉送信サービスにもよる）の長文SMS配信が可能です。

URL短縮機能

SMS送信には文字数制限がありますが、URL短縮機能を活用すれば、文字数を節約することもできます。

SMSの予約送信

予約送信機能を利用することで、事前にSMSを一斉送信する日時を指定して、送信ができます。

SMS送信後の効果測定

到達率の確認やクリックカウントなど、SMS送信後の結果を見ることで効果を検証することができます。

SMSの自動送信

本人認証(SMS認証)や通知系のメッセージを送信する際に自社システムと連携してSMSを自動で送信させることができます。

権限管理

社内の人間が複数人でSMS一斉送信サービスを運用する際には注意が必要です。
操作をするのは「人」であるため、どうしても誤送信や誤った操作で大切なデータを消失させてしまうといったトラブルが起こるリスクがあります。

誤送信の防止や、個人情報（一斉送信先のリスト）には特定の人以外に触れてほしくないなどという場合に、権限管理の機能を利用することで、不意に生じるミスやトラブルを削減することができます。
具体例をあげると、例えば担当者Aは文書作成はできるが個人情報が含まれるデータは閲覧できかったり、上長の承認がないと送信ができなかったりといった細かな権限設定を設けることができます。

SMS送信サービスの選び方

ここでは、SMS送信サービスの選び方を紹介します。
ぜひ今後の選定時の参考にしてください。

国内直収（キャリアと直接接続）のSMS送信サービスかどうか？

メールもSMSもそうなのですが、個別送信と異なり不特定多数に一斉送信を行う場合、メッセージの受け手側の受信環境でスパム判定をされてブロックされるリスクが生じます。

国内携帯キャリア（ドコモ・au・ソフトバンク・楽天モバイル）を利用するユーザーにSMSを確実に届けたい場合、国内直収(キャリアと直接接続)しているSMS一斉送信サービスを利用することを推奨します。
なぜなら、国際回線を経由したSMSの一斉送信の場合、URL付きのSMSは、受信拒否されたりなど、到達率が大きく異なるためです。

SMSの自動送信をする際はAPIの仕様にも注目

これはどちらかというと技術者視点のポイントになります。SMSの一斉送信とは別に、自社データベースや自社システムと連携し、自動でSMSを送信する企業の場合、APIを利用してシステム連携を行う必要があります。

システム連携をするとなれば開発・システム部門や開発ベンダーに依頼をかけなければいけないため、工数やコストがなるべくかからない仕様が理想です。
工数やコストを削減するためには、技術者にとって、扱い易かったり、過去に使ったことがあるような、APIの仕様であれば、使い慣れている（一から覚えなくて済む）ことから、工数等の削減に繋げやすくなります。

APIであれば、一例として「RESTFul」形式を採用していれば、最近のプラットフォームで良く採用されている方式であるため、連携が容易になったりもします。

セキュリティ

SMS一斉送信サービスは基本的に携帯端末ではなく、パソコン上からインターネット上にアクセスして運用を行うSaaS（クラウドサービス）になります。具体的にはインターネットから管理画面にアクセス・操作して運用を行います。

インターネット上でのセキュリティというのはリアルの空間と比較すると目に見えづらいため、多くの人が正確に理解できていません。結果、多くの企業が適切なセキュリティ対策をとらないため、顧客の重要な情報が抜き取られるといった事故が後を絶ちません。このようなトラブルを未然に防ぐためにもセキュリティ施策は重要です。

そのため、きちんとアクセス制限による不正ログイン対策や、外部からの攻撃に備える脆弱性対策といった対策がどの程度のレベルでできているサービスなのかという点も注視しましょう。

SMS一斉送信サービスの導入実績

SMS一斉送信サービスに限らないことですが、安心して取引を行うためには信頼できる送信サービス提供元かどうかを確認する必要があります。 大企業や著名企業との取引には一定の取引基準、実績や高いセキュリティが求められるケースが多いです。

そのため、取引先企業の規模や取引社数などを見れば、送信サービス提供元のベンダーの信頼度を測るときの分かり易い指標となります。 取引後に想定されるリスク回避やトラブル対応といったことに重きを置く場合、「SMS一斉送信サービスの導入実績」をみることで素早く比較検討の候補企業を絞り込むことができます。

SMS送信サービスの料金とは

SMS送信サービスの多くは、初期費用無料で１通○円という従量課金型です。

相場では1通あたり6～8円前後から利用でき、100通送って600～800円程度の費用感です。基本的に成功した送信分のみ課金されるため、届かないような無駄な配信にお金がかかることはないので安心です。

また、1月あたりの配信通数が1万通や10万通と多くなればなるほど1通あたりの料金が安くなる「ボリュームディスカウント」があるため大量送信を行う企業でも料金を抑えて利用できます。

機能によってはオプションの費用がかかることもあるため注意は必要です。

まとめ

今回はSMS一斉送信の活用シーンやメリットデメリットに加え、SMSの一斉送信サービスを選ぶ際の注意点もご紹介しました。 SMS一斉送信サービスは認証や重要な通知などの特定の用途に特化して利用されてきましたが、ここ数年で開封率の高さやリーチの広さが注目され、様々な業種・用途でSMSが活用されるようになりました。

一方、SMS一斉送信サービスは1通あたりの送信コストもかかるため、どんな目的・シーンで配信を行うのかを見定めなければいけません。

国内では海外と比較して、まだまだSMS一斉送信サービスの活用は普及が進んでいません。しかしここ数年、企業からのSMS送信の需要は増え続けており、メール（メルマガ）やメッセージングアプリとは異なった特長を持っているということで、様々なシーンでの有効活用が期待されています。

まだSMS一斉送信サービスを活用していない企業であれば、積極的に現状のコミュニケーションチャネルとの組み合わせや代替えといった部分で活用を検討してもよいのではないでしょうか。